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2020年7月6日 株情報「Ⅲ－１ プラス材料 ①－ウ－１ アビガン」部分を更新しました
ウ－１ アビガン
（2020年7月6日執筆）
アビガンのニュースで盛り上がったのが3月下旬から4月にかけてのことで、もう今回の本原稿執筆時点（7月6日）においては「今さら感」がぬぐえないところです。それは例えば、4901富士フィルムの日足チャートを参照すれば一目瞭然と言えるでしょう。そのチャートは4月6日に出来高急増＋上ヒゲローソク足を示現して以降、今日に至るまで株価は、いいところなしの状態です。この動きにこそ、いわばリリーフ投手たるアビガンの効能の限界（前項の最後で述べた通り）が示されていたと言えるでしょう。他にもアビガン関連銘柄としては例えば、4061デンカや4118カネカなどがありましたが、いずれも富士フィルムと似たような値動きです。
このように今さら感がぬぐえないところではありますが、当面の注目ポイントとしては、4月7日に発表された「富士フイルム富山化学は、アビガンの新型コロナウイルス感染者への臨床試験を始めていて、早ければ７月以降に全国の医療機関で処方される」というニュースの続報でしょう。本原稿執筆の現時点では、湿度や紫外線の関係でコロナの威力は先の冬や春に比べて弱まっていると考えられ、感染者の増加の割には重症者が少なく、アビガンなどの臨時転用薬の出番も少ないと思われますが、問題は今後の秋から冬にかけて、スペイン風邪同様の猛烈な第2派に襲われた時でしょう。その時期ではまだワクチンが間に合わない情勢なので、油断していた世界で重症者が急増した場合、迅速にアビガンが打てる体制にさえなっていれば、死者は大きく抑えられるはずです。それは後述する「（２）各社の生産体制」で述べていますが、供給体制は十分になっている見込みなので、その点は安心と言えそうですね。さて改めて、コロナの人体における増殖メカニズムをおさらいしましょう。
簡単に言うとまず、感染者が吐きだすコロナ入り飛沫空気を濃厚接触者が吸って、それが肺胞で受容体であるアンジオテンシン変換酵素2（通称 ACE2受容体）を介して取り付いて感染し、増殖を始めます。
（アビガンとは、すなわちこの増殖を抑止する薬）
そして全身の血管に感染を広げ、複数の臓器に甚大な損壊を与えるというものです。
（※これについての研究内容は、チューリッヒ大学のズザナ・ヴァルガ氏らによってまとめられ、4月20日に世界五大医学雑誌の一つである「THE LANCET」に掲載されました）
この「複数の臓器に甚大な損壊を与える」という研究結果にはギョッとしますが、具体的にはどのようなものなのでしょうか？本稿では先に、自衛隊中央病院の症例研究結果を分析しましたが、他にもあるのでしょうか？そこで気になったニュースで筆者が保存していたものの中から６点ほど、以下に引用しましょう。① 5月13日「回復者でも肺や心臓、肝臓の機能低下に苦しんでいることが示され、それは10年を超えて続く可能性もあり（ブルームバーグでの報道から一部抜粋してまとめ）」
回復した患者の一部は、最初に感染してから数カ月後に息切れや疲労、体の痛みを報告している。香港と武漢で行われた小規模な研究では、生存者は肺や心臓、肝臓の機能低下に苦しんでいることが示されており、それは氷山の一角であるかもしれない。新型コロナは呼吸器系を超えて体の多くの部分を攻撃することが分かってきており、眼球から足の指、腸や腎臓にまでダメージを与えている。患者の免疫システムは感染に対して過剰反応することがあり、それが健康被害を増大させることにもなる。
新型コロナ生存者の長期的な健康状態は追跡が始まったばかりだが、類似のウイルスによる過去の感染症からはその余波が10年を超えて続く可能性が示されている。ある研究によると、重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）の生存者は同感染症がアジアで流行してから最長12年間、肺感染症や高コレステロールに苦しみ、他の人よりも頻繁に体調を崩していたという。② 5月14日「ＷＨＯ、新型コロナはヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）と同様、消滅しない可能性を報じる」
世界保健機関（ＷＨＯ）で緊急事態対応を統括するマイケル・ライアン氏は13日、新型コロナウイルスがヒト免疫不全ウイルス（ＨＩＶ）と同様、消滅しない可能性があるという見方を示した。
③ 5月18日「新型コロナ、患者の約37％に急性腎不全、ＮＹ医療機関の研究で判明（ロイターでの報道から一部抜粋してまとめ）」
米ニューヨークの医療機関で治療を受けた新型コロナウイルス患者の３分の１以上が急性腎傷害を発症し、およそ１５％が透析を必要としたことが、同州最大の医療機関グループ「ノースウェルヘルス」の調査で分かった。
④ 5月27日「コロナ感染症から回復した人のうち3割に呼吸器疾患などの後遺症が生じる可能性【ローマ共同での報道から一部抜粋してまとめ】」
イタリアの呼吸器学会は27日までに、新型コロナウイルス感染症から回復した人のうち3割に呼吸器疾患などの後遺症が生じる可能性があると指摘した。少なくとも6カ月は肺にリスクがある状態が続く懸念があるという。 既に退院した感染者の症例調査と合わせ、同じコロナウイルスによる感染症であるSARSの回復者の後遺症に関するデータも踏まえ、分析した。未解明の部分が多く、さらなる詳細な調査が必要だとしているが、学会によると新型コロナ感染症により肺線維症を引き起こす恐れがあり、完治が難しい損傷を肺に受ける可能性もあるという。
⑤ 3月から5月「武漢の医師がコロナウイルスが不妊症の問題を引き起こす可能性があるので男性は不妊症検査を行い、機能を改善させる必要があると警告」
現時点で、男性の生殖機能を低下させるという正式な研究論文は未発表で、あくまでそのような仮説があるということですが、理論上生殖機能に影響を与える可能性があるという説には生物学上の具体的根拠があるので引用しました。上記でも触れましたが、新型コロナはACE2受容体と人間の細胞膜のタンパク質とを結合させることにより、細胞の組織損傷を引き起こすメカニズムなわけですが、実は恐ろしいことに、この酵素が精巣に集中しているというのです！ ということは、上記②の研究結果のように、仮にコロナが人体から消滅しないのが事実であったとして、コロナが居心地がいい精巣に巣食ったままだとしたら、大げさに言えば人類の行く末がちょっと心配にすらなります。精巣に集中しているACE2受容体のせいで男性型不妊症に陥る可能性というのは、いわゆる、おたふく風邪による男性型不妊症とはまた違ったメカニズムになりますね。ちなみにそのおたふく風邪による男性型不妊症とは、大まかに言うと、男性が思春期以降におたふくかぜになると、発熱と精巣（睾丸）の炎症によって精子をつくる機能が低下しますが、そのダメージが大きいと精子ができなくなります。日本人は基本的には子どもの頃に、おたふく風邪の予防接種を受けているので、この点についての問題はないと思われますが、発熱が精巣にダメージを与える炎症というのはコロナと同じわけなので、受容体と発熱とでダブルに打撃を与えそうで不気味ではあります・・もしこれが本当なら、アメリカ、ブラジル、ロシア、スウェーデンなどといった今なお感染爆発が収まらない国々や、日本でも感染が続出している歌舞伎町ホストの方やそのほか若年層の男子の数年後に、実は女性を妊娠させる機能を全員喪失していた、なんてことにならないですよね？ 本当に大丈夫なのでしょうか？ 特に、今後のアメリカ合衆国の人口に致命的な損害を与えるウイルスであったとしたら、これこそまさに、中国共産党と習近平の高笑いが聞こえてきそうです。アメリカでは、マスクをするかしないかの選択が、自由を奪われるかどうかという議論に発展しているようですが、これに関する限り、およそアングロサクソン・ユダヤらしからぬ非合理主義、精神論だと驚くばかりです。先の太平洋戦争で、精神論・根性論に支配された無能な旧日本軍の体質のせいで、アメリカ軍の徹底した合理主義の前に脆くも敗れ去った日本軍同様のミスを、現代のアメリカ合衆国人ともあろう方々が犯そうとしているとは信じられない思いです。原爆を猛スピードで完成させたマンハッタン計画に匹敵するというワクチン剛速球開発計画「ワープ・スピード作戦」により、コロナワクチンがあと半年くらいでどうにかなりそう、という見通しによる自信もあるのでしょうが、マスクを拒否している若い男性の方々に、各国政府はもっと、おたふく風邪同様の注意喚起をすべきではないでしょうか？ 「死なないにしても、男性型不妊症になっても本当にいいのですか？」と・・ つまり「マスクしますか？ それともタマを失って古代中国の宦官になりますか？（笑）」ということです。 仮に歌舞伎町ホストにアンケートを取れば、100名中99名は宦官になんてなりたくない、と答えるはずです（笑）きっとみんな、そこまで知らないのでしょうねえ・・ 男子たちが中国共産党のせいで、古代中国宦官のような体になってしまったら、この世に生を授けて下さって苦労して皆さんを育てた御両親が本当に気の毒ですよ・・
⑥ 6月3日「阪神・藤浪選手の体調不良により降板の原因が、右胸の張りというのは一体？」
阪神の藤浪晋太郎投手が、活動再開後、初の実戦登板（２軍練習試合、阪神８－９ソフトバンク、鳴尾浜球場）で８回途中にアクシデントで緊急降板されました。球団の説明では「投球中に右胸の張りが生じた」そうで、大事をとって降板したとのこと。藤浪選手は３イニング目に突入した８回、最速１５４キロを計測した直球が、最後は１４０キロ台前半にまで落ち、イニングを投げ切ることなく降板となったという報道です（なお藤浪選手は、３月２６日に新型コロナ感染してから入院などを経て、４月２４日から鳴尾浜の自主練習に参加し、５月１９日から甲子園の練習に合流しましたが、同２８日の甲子園での集合練習に遅刻し、矢野監督と面談後に２軍再調整が決定したものです）。 うーん、これも上記④でイタリア呼吸器学会が指摘したような肺線維症の影響なのでしょうか？ その後がどうにも気になって仕方がないニュースです。
以上６点を引用しました。
しかしながら、これらの事象にも関わらず、株高が進み、世界の首脳たちが経済再稼働優先に舵を切ってきたということは、
【Ａ】経済再稼働＝コロナ再拡大
【Ｂ】経済再縮小（再ロックダウン）＝コロナ感染再減少
という今後の２つの道の選択において、世界の指導層は【Ａ】を選択したと強く推定されます。
すなわち、国を背負って立つ立場の政治家による「小を捨てて大を取る」といった冷徹なる計算の結果、上記①～⑥程度のことは政治家たちも十分承知した上で、コロナ再拡大のデメリットよりも、経済が死ぬデメリットのほうが今後の国家の運営に大きな打撃を与えるという結論を得たのでしょう。つまり、コロナに感染するかしないかは、もはやどの国でも「自己責任」とされたことを私たち民衆は自覚せねばなりませんね。そう考えれば、アングロサクソン・ユダヤともあろう者が決して精神論に走ったわけでもなく、彼ららしい冷徹な計算の上でのことなのだと理解もできます。その上でワクチン完成後の世界において、コロナ感染者の後遺症の悲劇を大いに喧伝し、いよいよ、地球最後の悪の一党独裁体制：中国共産党、最終終身独裁者：習近平を誅すべし！との声を、中国共産党を除いた（笑）全世界レベルで大いに盛り上げていく目論見とみます。すなわち、今からコロナにかかった人々は完全なる自己責任の上、ワクチン完成以降の中国共産党包囲網構築のために、悲劇の素材として大いに活用されることになるのです。そう分かっていても、中長期的な世界平和のために中国共産党は解体に追い込まねばならないし、習近平は呂布のように処刑台の露と追い込まねばなりません。以前にも本稿で述べたように、習近平は今後ますます、ヒトラーやスターリン化して手がつけられなくなっていくでしょう（いや、オバマこと無かれ主義無能野郎のせいで、とっくに手がつけられなくなってしまっていますが）。その点、本稿で4月19日の時点での目次作成予想通りに、アメリカが先頭を切って中国共産党包囲網がジワジワと構築され出しているのは嬉しい限りです。例えば筆者も最近は、ニュースで我らがポンペオ長官の記事が出ると、つい笑みがこぼれて「次はなあに？」と心が躍るようになっています（笑）
このように読者の皆さま、どうやら、コロナにかからないように生活しながら、かつ株で勝ち続けなければならないという難しい宿題を私たち個人投資家は背負わされてしまったようです。しかしここは、弱音は心に隠して、共に頑張っていきましょう！ウ－１－（１） アビガンが効くメカニズムと副作用
アビガンの大きな効能としては、新型コロナウイルス感染症による肺炎が発症してから6日後までに服薬すれば、それ以上は悪化しない可能性が高いというものです。つまり発症6日以内の服薬により、その後はICU（集中治療室）に入るほど重症化しないので、人工呼吸器にもつながれませんし、外来通院さえ可能だと思われるそうです。したがって、医療崩壊が免れる結果にもつながります。ちなみに薬のサイズが大きくて、しかも飲む量が多いそうですね。コロナの場合は、通常のインフルエンザ時に飲む量の３倍も飲まないとならないそうです。具体的には200mgを8錠、それを1日2回。2日目以降は減らしていけるそうですが、それでもきつそうですね。そのアビガンの働きとは、コロナウイルスの増殖を抑える、つまりそれ以上増やさないことで、結果として体内からウイルスを早めに減少、消滅させるというものです。ウイルスは自分の複製が作れなくなると急速に死滅するそうで、アビガンはRNAの複製を阻害するから、コロナがRNAウイルスである限りアビガンには勝ちようがないという構図だそうです。そして注意しなければならないのは、まずアビガンは、ウィルスを殺すのではなく増殖を抑える薬なので、ワクチンのように感染そのものを防ぐことはできないこと。整理すると、感染してから発症するまでの潜伏期間1～14日（平均 5～6日）を経てから、実際に発症後の6日以内にアビガンを服用すれば、外来通院さえ可能な症状で治まる、ということになります。
ウ－１－（２） 各社の生産体制
・3月31日
富士フイルム（コード番号4901 以下同様）は、傘下の富山化学がアビガンの国内臨床第III相試験を開始したと発表。・4月2日
デンカ（4061）、新型コロナウイルス感染者への治療効果を確認する臨床試験が始まったインフルエンザ治療薬「アビガン」に、原料となるマロン酸ジエチルを供給することを決めたと発表。青海工場（新潟県糸魚川市）で、５月から生産を開始する予定。デンカは、政府から国内での一貫した供給体制を構築するため国産の原料を使用したいとの要請を受け、供給を決定した。・4月15日
富士フイルムは新型コロナウイルスの治療薬として期待されている抗インフルエンザ薬「アビガン」の生産体制を拡大し、増産を始めたと発表。生産能力を７月に現在の約２．５倍となる月産１０万人分、９月には約７倍の３０万人分に引き上げる。富士フイルムは、グループ会社の生産設備を増強するほか、原料メーカーや各生産工程の協力会社など国内外の企業と連携し、増産を推進。１０月以降の早い時期に原薬の製造設備も増強する計画で、１０万人分の生産能力を上乗せできるとみている。ウ－１－（３） 政府の後押し動き
・3月25日
安倍首相は「治療薬やワクチンの開発に向け大学や民間企業でも様々な動きが出ている。政府が力強く後押しする」と話した。・3月28日
安倍首相は28日夜の記者会見で、新型インフルエンザ薬「アビガン」について「新型コロナウイルスの治療薬として正式に承認するにあたって必要となるプロセスを開始する」と発表。「ウイルスの増殖を防ぐ薬であり、症状の改善に効果が出ているとの報告もある」と強調した。アビガンには副作用も判明しているとも指摘した一方で「これまで数十例の投与がある」と説明した。「多くの国から関心が寄せられており、希望する国々と協力しながら臨床研究を拡大し、増産をスタートする」と明らかにした。・4月21日
福岡市と九州大病院、福岡大病院は21日、新型コロナウイルスの治療薬として期待される新型インフルエンザ治療薬「アビガン」に関し、市内では病院の倫理審査委員会の承認手続きを省き、医師の判断で投与できるよう求める要望書を加藤勝信厚生労働相宛てに提出。同市では感染者の増加が続いており、投与の手続きを迅速化して重症化阻止につなげたい考え。ウ－１－（４） 石田純一さんの事例：血管が詰まりやすくなり、サラサラになる薬の処方要。脳溢血（いっけつ）や脳梗塞（こうそく）に注意
5月6日の報道より以下引用
4月14日 肺炎で入院
4月15日 ＰＣＲ検査で陽性判明後、治療薬の候補となっている「アビガン」を投与され、4日ほどで平熱に戻ったと、文化放送のラジオ番組で報告そして入院して3週間経過後、事務所担当者は「平熱で食事もしっかり取っている」としながらも「アビガンの副作用で血管が詰まりやすくなるので、サラサラになる薬を処方してもらっている。脳溢血や脳梗塞になりかねないので慎重に治療中」と説明。
ウ－１－（５） アビガンの結論
6月18日、英医学誌『ネイチャー・メディシン』に中国・重慶医科大学などの研究チームによる論文が掲載されましたが、その内容とは大まかに言うと、感染後しばらくして作られる「IgG抗体」が80％以上の人で検出されたものの、退院から2か月後には、抗体が検出された人のうち、症状があった人の96.8％、無症状の人の93.3％で抗体が減少したことが判明したそうです。減少割合は、半数の人で70％を超えたといいいます。
予防医療学が専門である新潟大学名誉教授の岡田正彦さんによれば、
「抗体には侵入物を包み込む働きをするもの（中和抗体）とそれ以外とがあります。どちらも重要ですが、今回の論文では、ウイルスを包み込む中和抗体の量が、症状があった人の62.2％で、無症状者の81.1％で減ったとされます。たとえば、麻疹の抗体は生涯にわたってあまり減少せず、免疫が持続します。だから麻疹は一度感染して抗体ができると、再感染しにくい。しかし、新型コロナはそういうわけではないということでしょう」
また、国際医療福祉大学病院内科学予防医学センター教授の一石英一郎さんによれば、
「新型コロナの抗体が減少する理由はよくわかっていません。ただ、同じRNAウイルスであるインフルエンザの場合も同様に減少します。また、感染者の年齢によって、抗体の下がり具合は異なるようです。今回の研究結果の通りに抗体が減少するなら、再感染のリスクが高いことになります。特に若年者の抗体が消えやすいとされるので、若者の再感染に対し警戒が必要です。無症状の若者がウイルスを蔓延させる危険性があります」
ということです。
すなわちこの新型コロナは、抗体が持続しにくくて再感染または再発症のリスクが高いということです。しかしながら、再発のたびにアビガンといった体に大きな負担を与える抗ウイルス薬を繰り返し使うのは好ましくないのは自明でしょう。アビガン投与は人生においてワンチャンスと言っても過言ではないと考えます。来年春までにはワクチンが日本にも行き渡ると信じて、それまでなんとか持ちこたえるよう各自で心がけるしかないようです。さて、このアビガンの原稿執筆をもって、後続のウ－２オルベスコ以下の執筆は後回しにさせて頂き、執筆の順番をちょっと変えたいと思います。
この3か月弱の間に進展を見せてきた、アメリカ主導による「中国共産党包囲網」（笑）
これはまさに、古代中国春秋戦国時代に例えれば、楚趙魏燕韓斉の６か国合従軍による秦の討滅戦そのものです（笑）先日、話はいったん立ち消えとなりましたが、Ｇ７に３か国を加えて臨時Ｇ１０を開催しようとしたトランプマンの動きは、まさに中国共産党討滅のための合従ブロック経済圏結成のための布石で間違いないでしょう。そしてキングダムの世界に例えれば、秦軍最高司令官：昌平君は６か国合従軍を切り崩すために工作を行い、見事に斉を離脱させることに成功しました。今回の中国共産党も同じで間違いなく、世界合従連合軍から、ロシア、ドイツ、そして日本と韓国にターゲットを絞り、斉と同様に離脱させようと工作活動に全力を挙げてくるはずです。ロシアが合従軍に参加する可能性はもともと低いのでロシアの非参加は仕方ないですし、仮にロシアが参加したら奇跡的な儲けものですが、問題はドイツ、日本そして韓国です。やっぱりこうなると、メルケルって厄介で空気読まないところがあると心配になるし、日本では中国共産党の工作に堕ちている主要マスメディアによる世論誘導工作により、朝日新聞涙の大悲願たる左翼共産連合政権（旧民主残党ゾンビ勢力の立憲がくだらなすぎてダメそうなら、せめて自民内左派政権を誕生させるべく、最近はやたら石破を持ち上げ出しているのが気持ち悪い。しかし石破さん、過去にいいと思えた時期もあったのですがねえ、どうしてあんな感じになってしまったのでしょうか？ とにかく細かいことは抜きに次のリーダーには間違っても「合従軍からの離脱」をやらかしそうな奴だけは選んだらダメということです。反対に中国共産党としては、どうにかして日本に合従離脱をやらかしそうな政権（笑）を誕生させるのが至上命題ということであり、そのために主要メディアに潜入させている世論誘導工作員に全力で反安倍報道を強化させるべくハッパをかけまくっているようですね 笑）を待望させるようなミエミエの活動があからさまとなってきました。そして韓国は極左文政権なので、これまた文大統領のうちは素直に合従軍に参加するとは思えないどころか、斉のように真っ先に抜ける危険性がドイツや日本よりも高いのが厄介です。
このネタの続きは次回以降、チャート分析も復活させ併せて、先に第Ⅳ章の執筆に力を振り向けていきたいと思います（笑） -
2020年5月29日 株情報「Ⅲ−１ プラス材料 ①－ウ 既存治療薬の臨時転用の展望整理」部分を更新しました
Ⅲ－１－①－ウ 既存治療薬の臨時転用の展望整理
（2020年5月28日執筆）
各既存治療薬の解説に入る前に、今になって大分見えてきたコロナの正体について、ここで改めてまとめておきたいと思います。
まずは今一度、本稿「Ⅱ－２ いまだに未知な部分が多い無症状陽性者や完治後の再発症」の②「防衛省と自衛隊中央病院」の部分を読み返して下さい。
そこから、要点を抜粋してまとめると以下2点になります。※無症状の陽性者や軽症者でも、CT検査で半数には肺に異常な影が見られ、そのうち約3分の1がその後、病状が悪化した
※自衛隊中央病院は、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」で感染した患者ら104人に関して症状をまとめ、約67％がCT検査で肺に異常な影が見つかっていた
これらそれぞれの症例について、やや数字に違いがあるものの、陽性者＝感染者と定義してまとめ直すと、感染者（無症状、軽症など全てひっくるめて）の5割から7割においてCT検査で肺に異常な影が見られ、そのうちの約3分の1の人は、その後に病状が悪化する（つまり全体の17％から23％）という結論になるわけです。
この自衛隊中央病院の症例研究結果を、人数換算して再計算してみます。
ある時点において同時に感染した100名の感染者がいるとします。その内訳は、
【Ａ】ノーダメージで済み、いつのまにか治ってしまう人の割合
⇒最少30名から最大50名
【Ｂ】肺に異常な影が見つかるほどのダメージが残るものの、その後に病状は悪化しない人の割合
⇒最少33名から最大47名
【Ｃ】肺に異常な影が見つかるほどのダメージが残り、さらにその後に病状が悪化する人の割合
⇒最少17名から最大23名
おおよそ、このような試算結果になります。
つまり【Ａ】と【Ｂ】の人々とは、知らず知らずのうちに感染しても、気づかないうちに治ってしまうこともあって（Ｂは肺にダメージが残ったままですが）、日常生活を続けることができるということ。
しかし、【Ｃ】の人々は、平均潜伏期間5～6日（最大14日）経過後に、発熱などのコロナ症状が発症して検査の結果陽性だと分かり、いつ重症化するか分からない以上、アビガンなどの代用薬をとりあえずは飲んだほうがいい、という状態になるわけですね。ここで次に、3月上旬にＷＨＯから新型コロナとインフルエンザの違いというレポートが出ており、それを参考にしてみます。
それによれば、新型コロナはインフルエンザと比べて重症化するケースが多く、15%が重症化し酸素が必要、5%は人工呼吸器が必要になるのだそうです。
そのデータを【Ｃ】の17名から23名に当てはめて計算すると、
15%が重症化して酸素吸入が必要となるから、それは2名から4名になります。
また、5%に人工呼吸器が必要になるから、それは平均1名になります。よって再度、感染した100名の内訳を細かく分けてみますと、
【Ａ】ノーダメージで済み、いつのまにか治ってしまう人の割合
⇒最少30名から最大50名
【Ｂ】肺に異常な影が見つかるほどのダメージが残るものの、その後に病状は悪化しない人の割合（ただし、肺胞が一部線維化して損傷したまま5年以上治らないとか、後日の再発症とか、階段を登ったら息切れするとか、スキューバダイビングができない体になっていたとか等の後遺症については、今後の研究結果が待たれる）
⇒最少33名から最大47名
【ＣⅡ】肺に異常な影が見つかるほどのダメージが残り、さらにその後に病状が悪化するものの、その後に回復して（但し、入院・隔離中は想像を絶する苦しみを伴うらしいが）退院できる人の割合（芸能人で言うと、ソラ豆琴美さんなど）
⇒最少14名から最大18名
【Ｄ】肺に異常な影が見つかるほどのダメージが残り、さらにその後に重症化して酸素吸入が必要となる人の割合（芸能人で言うと、石田純一さんなど）
⇒最少2名から最大4名
【Ｅ】肺に異常な影が見つかるほどのダメージが残り、さらにその後に重症化して人工呼吸器が必要となる人の割合（芸能人で言うと、志村けんさんなど）
⇒平均1名
このように再計算できて、感染者100名は上記【Ａ】から【Ｅ】に区分けできることになります。
筆者は、この試算結果を見るにメガクラスター100名のうち、ノーダメージで逃れることができる確率が最大30名というのに、率直にショックを感じるほうです。ロシアンルーレットとして考えれば、得体の知れない後遺症が残るかもしれない被弾の確率が5割から7割のゲームでは、確率が高すぎてリスクとリターンの割が合わないし、そもそも恐怖でエントリーできない、ということなのです。
さらに言えば、死亡するのは志村けんさんのように【Ｅ】の方でしょうから、ロシアンルーレット100発のうち1発が死神・・・
もっとも、死亡確率は基礎疾患の有無や、高齢といった年齢要素にも左右されるとはいえ、いくら若くても肺にダメージを与えさせたくないし、とにかく総合的に、ロシアンルーレットの確率が高すぎるのです。
例えて言えば、もしも読者の貴方が社員300名くらいの中堅企業に在籍しているとして、全社員強制参加の慰安旅行で全員感染のギガクラスターが発生したとして、無傷が最大約100名、残り200名強の肺にダメージ残存、そのうち最悪3名死亡なわけです・・・これでは、ワクチンが行き渡るまでの間、民衆の足はすくんだままでしょう・・
現状でのアビガンの役割が、感染者のうち発症して検査の結果【Ｃ】であることが判明した人の発症後6日以内に薬を服用することによって、【Ｄ】や【Ｅ】に至る人を大きく減らせるということですから、最悪でも死ぬことはないというマインドを少しでも人々が持てるようであれば、経済活動の一定の再開も軌道に乗ってくることでしょう。現在の株高は、そうしたマインドを先取りしている側面もあると推定できるのです。
しかし副作用を考えて、妊婦には投与できない、或いは育ち盛りの子どもには投与したくないというマインド、そして何よりも感染そのものは防止できないことを考えれば、本質的には自分だけ感染してもアビガン打てばいい、という問題ではないので、やはりコロナ前の日常に戻るにはワクチンの登場を待つしかないと言えるのです。※今回分はここまで、以降つづきは後日執筆予定
ウ－２ オルベスコ
ウ－３ トシリズマブ
ウ－４ レムデシビル
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2020年5月7日 株情報「Ⅲ−１ プラス材料」を途中まで更新しました
Ⅲ－１ プラス材料
【総論】
常に最新の情報で把握しておくべきことは、読者である皆様と筆者であるこの私が、ワクチンを接種してもらえる時期がいつになりそうなのか？というメドです。
そして、そのワクチン接種に至るまでに時間がかかるわけなので、感染しても死亡したり重症化したりする可能性をできるだけ下げてもらうために、既存薬の臨時転用による時間稼ぎがどのように可能そうなのか？
そして現状では、感染したことを知ること自体が保健所や医療機関のキャパシティ限界により困難なわけですが、検査器材の新規開発と性能向上により、感染をより簡易に迅速に知ることができる時期の到来はいつになりそうなのか？
これらも把握し続けることです。
それらの予測が、株価（＝経済活動）の予測とどのような相関性があるかというと、（a）ワクチンが接種される
（b）極端な理想を言えば、体温計のような簡易検査キットが全世帯に行き渡る。もしくは、各地域に専用の感染検査センターのような臨時施設が設置され、感染したかも？と感じたら即日検査が受けられる。
（c）上記（b）の場合に、アビガンなどの臨時転用の既存薬をすぐに処方してもらえるつまり（a）が実現すれば、コロナに感染しないという安心感を得ることができるので、経済活動が元通りになると言えます。
また（b）＋（c）が実現すれば、感染を完全には防げないにしても、死や重症化の恐怖からは大きく解放されますが、副作用を考えれば既存の臨時転用薬もできるだけ飲みたくないわけなので、経済活動が戻るのは限定的になるでしょう。
やはりワクチンの完成と行き渡りが実現しない限り、コロナ前の世界には戻れなさそうです。さて以下に、現時点でのおおよその世界の進展具合を体系的に整理して見ていきたいと思います。
Ⅲ－１－① 検査装置、治療薬・ワクチン開発の急速な進展
ア 世界のワクチン開発の状況整理
ア－Ａ ＷＨＯの状況
以下、ニュースから要点の抜粋です。
4月24日、世界各国の首脳は世界保健機関（ＷＨＯ）と連携し、新型コロナウイルスの治療薬や検査、ワクチンの開発を加速させる協力体制を構築すると表明した。
しかし、アメリカはＷＨＯ主導のイニシアチブに参加しない意向を明らかにした。
欧州委員会のフォンデアライエン委員長は、５月初旬にも新型コロナ予防や診断、治療法開発向けに７５億ユーロ（８１億ドル）の資金確保を目指すとし、今後追加資金が必要となると述べた。
フランスのマクロン大統領は「主要７カ国（Ｇ７）や２０カ国・地域（Ｇ２０）諸国を引き続き総動員し、この共同イニシアチブを支える」とし、「中国と米国の不和を解消できることを望む」と語った。
アフリカ、アジアや中東諸国の首脳らもビデオ会議に参加した。
一方、アメリカは参加しないと明言、「問題がある会議には参加しないが、新型コロナを含め国際的な医療問題で指導的な役割を果たしていく決意に何ら変わりはない」と表明した。
また「新型コロナに対するＷＨＯのとてつもない対応ミスが、現在のパンデミック（世界的大流行）を引き起こしたのであって、ＷＨＯの有益性を大いに懸念している」と強調した。→（渋谷考察、以下同様）この状況から垣間見える今後の見通しは、欧州、中国、日本、韓国などが共同研究することにより、ある程度はワクチン開発の進展速度が早まるのが期待できることくらいでしょうか？
もっとも、アメリカも参加しないと言いながら、有益な開発情報はイギリス経由で全部丸々手に入れて自国の開発部門に回すのは間違いなく、また中国共産党も、自国のワクチン開発情報を、このＷＨＯ主導の開発連合体に素直にオープンにするとは到底思えません。
よって実態的には、欧米日韓豪イスラエルなどの共同研究体です。
現在、全世界で中国共産党排除の機運が高まりつつあるので、中国共産党としてはワクチンを世界で一番先に開発して、世界人類への貢献をアピールできれば、ずうずうしいマッチポンプの正体を多少なりとも誤魔化せるかもしれなく、ひいてはそれが共産党一党独裁の体制維持をより強固にする期待も持てるので、このＷＨＯ主導の協力体制に表向き参加しつつ、自国でも全力でワクチン開発に取り組んでいることは疑いようがありません。
つまりはコロナ後に、アメリカは中国共産党排除のための新世界ブロック経済圏構築のために、また中国共産党は死活問題である一党独裁の体制維持のために、コロナ後の主導権争いも見据えてワクチン完成の一番乗りをあげるべく、両者それぞれが国家の最高峰の頭脳を結集しているようですね。
ちなみに最近注目すべきこととして、ドイツ日刊紙ビルドと中国共産党との非難合戦があります。
この激しい争いは、今や欧州の注目を浴びるようになっており、中国共産党の口調は北朝鮮報道官の例のおばさんにどんどん似てきているくらいです（笑）
しかしこれは、中国共産党の焦りの証左でもあるでしょう。
米英主導の反中国共産党経済排除網にドイツが加わるのは、中国共産党にとって大打撃でしょう。
実はドイツは、歴史的に中国とは友好国なのです、それに離反されるのは痛い。
（詳細は後日、Ⅳ－３－③ 「ドイツ、イタリア、ロシアがどちらにつくか？」で詳述します）
米英の真の狙いが、中国経済をいったん世界から排除することにより、中国経済のみを大恐慌に陥らせることによって、中国人民に共産党を見限らせることがあからさまになりつつある今、革命で虐殺されたくない中国共産党員9000万人が必死になって口調がだんだん北朝鮮報道官のようになってきたのは確かに理解できます（笑）
もしも非共産党員の中から、マクシミリアン・ロベスピエールみたいなのが出てきて中国共産党政権がひっくり返った時、共産党員9000万人が、かつてのフランス貴族のような運命をたどる確率は高く、特権階級である彼らが、特権どころかギロチン（笑）にかけられて命までも失う恐怖にかられれば、何がなんでも現体制を維持するために、なりふり構ってられなくなるのは理解できるところです。
そこで、何がなんでもアメリカよりも先にワクチンを開発して、それを「※条件付き」でドイツ、イタリア、ロシア、日本、韓国、北朝鮮、欧州諸国、アジア諸国、中東諸国、アフリカ諸国等に恩着せがましく供与することによって、米英主導の中国排除新経済圏構築構想を挫折させて、世界経済から排除されて共産党独裁体制崩壊につながりかねない事態だけは絶対に回避するという本心がミエミエなのです（笑）
（この詳細も後日、 Ⅵ－２ 「グローバル経済からブロック経済への変容の可能性」で詳述します）
（※条件とは、例えばワクチンと引き換えに、米英が中国に経済排除網を仕掛けても、それに参加せずに、むしろ中国主導の新経済圏に参加することを条件にする等が考えられますね。ミエミエです 笑）歴史から学べば、戦争や競争がテクノロジー開発を促進してきたわけなので、ぬるま湯の連合体よりも熾烈な競争からのほうが、より早くワクチンが完成する可能性があるのです。
つまり悪いことばかりでもない・・
個人投資家業を目指すのであれば、相変わらずの左翼共産メディアの世論誘導工作によって、アメリカ勝手すぎるひどい、トランプわがまま、みたいな物事を一面からしか報道しないといった洗脳工作に引っかからないように注意が必要です。ア－Ｂ アメリカの状況
以下、ニュースから要点を抜粋し、時系列的に整理します
①3月、米保健当局はワクチンの開発には最大１年半かかるとの見方を示す。
つまり、2021年9月位には開発が完了することになる。
その後、各製薬工場で量産体制が整備されて、私たち日本人にまで行き渡るのは、さらに数か月後になる。→先が長すぎますが、初めて見通しがたったわけです。
あとは研究の進展により、この期間が今後どれだけ短縮されそうなのかが、ワクチン関連のニュースをチェックしていく上での最優先事項になります。
モーニングショーの工作員の精神論を聞いている時間があったら、そうしたニュースを個人的努力で収集することに時間を割いたほうがはるかに有益でしょう（笑）②3月2日、アメリカ軍のミリー統合参謀本部議長は、ワクチンの開発が軍の研究機関で進められていることを明らかにした。
「向こう数カ月でどのような結果が出るか待ちたい」と表明。→私たち零細個人投資家は、3月から夏くらいまでの期間内に、アメリカ軍から何らかの発表があるかもしれないことに定期的に神経をとがらせておくこと。
③3月30日、アメリカの医薬品大手 ジョンソン・エンド・ジョンソンは、新型コロナウイルスに対するワクチンを来年早い時期に完成させ、およそ10億回分接種できる量を提供できるようになるという見通しを発表した。
そして来年の早い時期にアメリカＦＤＡ＝食品医薬品局から承認を受け、世界に提供できる見通しだという。
また、生産体制を拡大し、早い時期に10億回分の接種ができる量を生産可能だという。→これは嬉しいニュース。上記①の期間のメドが大幅に短縮されたことになります。
今の株式市場はコロナ克服の材料に過敏になっているので、このニュースによりアメリカの株価がさらに奈落の底に落ちていくとは考えにくくなるので、連動する日経平均も今後はしぶとくなることが予想できました。④4月3日、米ピッツバーグ大学医学部の研究者は、開発中のワクチンに感染予防に役に立つ水準で免疫力を高める効果があることをマウスを使った動物実験で確認したと発表した。
ピッツバーグ大の研究者が利用したのは、指の先ほどの大きさのマイクロニードルパッチを応用した「貼るワクチン」。
向こう数カ月で臨床試験を開始したいとしている。
オンライン版医学誌の「イーバイオメディシン（EBioMedicine）」に掲載された論文によると、ピッツバーグ大の研究者は、ＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）やＭＥＲＳ（中東呼吸器症候群）といった、別のコロナウイルスで引き起こされる感染症の研究実績があったことで、今回の新型コロナウイルスのワクチン開発に迅速に着手できたと説明。
「これらの２種類のコロナウイルスは、ＣＯＶＩＤ－１９（新型コロナウイルス感染症）を引き起こすＳＡＲＳ─ＣｏＶ２の近縁種であるため、（コロナウイルスに特有の）スパイク・タンパク質が免疫反応に重要であることが分かった。
このため、ＳＡＲＳ─ＣｏＶ２にどこから対応していくべきか把握できた」とした。
研究者は開発中のワクチンを「ＰｉｔｔＣｏＶａｃｃ」と命名。
マウスを使った動物実験で、投与後２週間でＳＡＲＳ─ＣｏＶ２に対する「抗体の急増」が確認できたとした。
現時点では実験に使ったマウスを長期的に観察していないため、効果がどの程度継続するかは確かめられていないとしながらも、ＭＥＲＳに対する実験的なワクチンを使った比較可能な実験で、ウイルスを中和化するに十分な抗体の水準が少なくとも１年間維持されたことが確認されたとしている。→これも嬉しいニュース。貼るワクチンという手軽なものが実現できたら本当にいいですね。このピッツバーグ大の研究も定期的にチェックしましょう。マウスからサルで動物実験がうまくいけば期待はなお高まります。なお、この4月3日以降、ダウは本原稿執筆時点の今日まで、ジリジリと上昇しています。
⑤4月27日、有望な７種の新型コロナワクチンの生産を資金面で支援しているマイクロソフトの共同創業者で慈善家のビル・ゲイツ氏はＣＮＮテレビの番組「ファリード・ザカリア・ＧＰＳ」でのインタビューで、「全てがうまく行けば、１年以内に大量生産が可能になろう」と発言。「ただし、最長で２年を要する可能性もある」と語った。
→上記これまでの①～④の過程を見れば、最短1年、最長2年というゲイツの発言には根拠を伴うものと理解できます。
⑥4月28日、新型コロナワクチンを早ければ年内にも提供できる可能性があると、世界的な官民連携でワクチン開発に取り組む感染症流行対策イノベーション連合（ＣＥＰＩ）が明らかにした。
ＣＥＰＩは現在、９つのワクチン開発プロジェクトを支援している。→これも上記⑤同様の解釈でよいでしょう。
⑦4月30日、米トランプ政権が新型コロナウイルスのワクチン開発を加速させる計画を水面下で策定していると関係筋の情報として報じられる。
計画は「オペレーション・ワープ・スピード」と呼ばれ、民間の製薬会社と政府機関、軍が連携し、ワクチン開発期間を最大８カ月短縮させることが目的。
第２次世界大戦時の原子爆弾開発プロジェクト「マンハッタン計画」のように官民を総動員することにより、年内に米国民の大半に十分なワクチンを提供することを目指す。
政府当局者によれば、来年１月までに３億人分のワクチン提供を可能にする計画。→①の当初の見通しが来年9月あたりまでだったので、そこから8か月短縮されたら、たしかに来年1月となります。そしてこのニュースにおいて特筆すべきことは、初めて具体的に来年1月に3億人分という量産体制のメドが示されたことです。アメリカで来年1月に3億人分が行き渡るということなら、この日本で人口1億2千万人分を用意できるメドも、ほぼ同時期になる見込みと日本政府からいずれ発表されるかもしれないわけです。
上記ア－Ａで中国共産党が、何がなんでもワクチン開発に世界一番乗りを上げたい動機を述べましたが、これはアメリカも同様で、コロナ終息後に、中国共産党を滅ぼすために中国経済に大恐慌を発生させるためには、全世界に米英主導の中国排除のブロック経済網に参加してもらわなければなりません。
そのためには、アメリカが開発した「安全な」ワクチンを、中国人「以外」の全世界民衆が打つという事態が象徴的な意味合いとして必要なのです。
では、そう持ってくるために、アメリカはどう動こうとしているのでしょうか？
ワクチン開発の情報収集において注意すべきことは、開発できても、全国民に行き渡るまでの量産が完了するまでにタイムラグがあること。例えば、世界的なワクチン大手、仏サノフィ社のポール・ハドソン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、4月24日、記者団に対し、「有効なワクチンを開発できるかという懸念より、必要な量を生産できるのかという懸念の方が大きい」と述べ、「あまり知られていないが、今の欧州で最大の関心は生産しなくてはならないワクチンの量だ」と強調したのです。つまりは新型コロナウイルスのワクチンは十分な量産が容易ではないことを欧州は認識しておくべきだと述べたのであり、ハドソン氏はワクチン開発の時期や方法についての議論よりも先を見越して、需要に応じた生産能力が欧州にあるのかという問題提起をしたのです。
サノフィ社は英グラクソ・スミスクラインと協力して新型コロナのワクチンを開発していますが、このように開発会社のトップの関心はすでに、完成の先にある量産問題に先んじているのです。
たしかにいくらなんでも、アメリカ合衆国の生産総力をもって自国3億人分を来年1月までに用意はできても、他国の民衆の分まですぐには手が回らないでしょう。地球総人口は80億人近いのです。そのためワクチンが完成できたら、そのレシピを英仏独露日韓インドなど製薬能力の高い先進国に即時開示するはずで、各国レシピ受領後は即時全力量産を開始することになります。
ここで最大のミソになるのは、アメリカが「来年1月までに3億人分用意」といった情報を早めに公開していることに隠されているメッセージです。
仮にもしも、中国共産党に先を越されてしまい、ワクチンを開発したと中国に発表されても、あと少し待てばアメリカ製のワクチンも完成するから、安全性に疑問がつきやすいイメージの中国共産党特製ワクチン（笑）を打つのは見送って、民主主義国家特産品の出来上がりを待とうという心の準備を世界にさせておくことこそが、その隠されたメッセージなのです。最近では中国共産党特製（笑）の支援医療物資に不良品が続出（爆）していることが欧州ではトラウマになっていることもありますし、もうすぐアメリカ製のワクチンが打てるのであれば、中国共産党特製ワクチンは不気味（笑）だから避けて待とう、といった心理効果を全世界の民衆に期待しておいてもらうことが最大のミソ。
そうそれは、例えば在日中国人ですらスーパーでの買い物で中国産をなるべく避ける消費行動（笑）に通じるものなのです。同じ中国人ですら、材料に何を使っているか分かったもんじゃない（笑）と、疑いを持っているわけなのですから、命にかかわるワクチンなら、なおさらでしょう。それに中国共産党特製ワクチンは、完成のスピードを早めるために、共産党政府お得意のデータねつ造、改ざんをやっている疑いも濃厚であり、そもそも、強制収容所のウイグル人やチベット人、共産党を批判して謎の失踪、行方不明を遂げている医師やジャーナリスト、デモ主催者などといった数多くの人民を強制的に人体実験に供していることも激しく疑われます。何がなんでもアメリカよりも先にワクチンを完成させるという科学よりも政治を優先する動機のため、人体実験も無茶苦茶やっている懸念は強い。
義憤に駆られて、真実を世界に伝えようとして中国共産党当局に拘束されてしまった多くの中国人民たちが生贄として人体実験に供されて得られたレシピで作った「中国共産党特製ワクチン」・・・ そもそも中国人民の皆さんの大部分が、共産党特製ワクチンよりもアメリカ産のほうを打ちたいと本音で思うこと間違いありません（笑）ア－Ｃ 中国の状況
①3月6日、国務院共同予防・抑制メカニズムは北京での記者会見で以下の発表を行う。
「新型コロナウイルス感染症の発生から1カ月間以上にわたる努力を経て、感染予防・抑制における科学研究活動は大きな成果をあげ、診断・治療・予防の体制はほぼ形成された。
一部のワクチンは、この4月に臨床研究または応急処置のために使用できる段階に入る。
現在、中国はパキスタン、日本、アフリカ連合（AU）に対して検査キットを提供しているほか、国際社会に向けて診療面での対策を共有している。
科学技術部の担当者は「中国は今後も世界保健機関（WHO）との協力を強化し、関係国と経験を共有しながら、薬品、ワクチン、検査キットなどについての技術協力を展開して、中国の知恵と対策をもって世界の感染症予防・抑制の取組みに貢献していきたい」と述べた。②3月22日、ワクチンの第1段階の臨床試験を開始したことが、同国の臨床試験登録システム（CTR）の記録から確認される。
政府出資のプロジェクトの関係者は、治験ボランティア（？）へのワクチン接種が既に始まっていると語った。それに先立つ17日にCTRに登録されたデータによると、中国の臨床試験が始まったのは16日。プロジェクト関係者の一人は22日、「感染症試験の第1段階に参加したボランティア（？）は既にワクチン接種を受け始めている」と述べた。
ボランティア（？）は全員、新型ウイルス発生が昨年末に初めて確認された中国中部・武漢の住民（？）で、18～60歳の108人が参加。3グループに分けて異なる用量のワクチンを投与される。③4月15日、中国科学技術省は、開発が進むワクチンのうち一つが臨床試験の第2段階に進み、試験投与する約500人のボランティアの募集を始めたと明らかにした。
第1段階ではワクチンの安全性の確認が主な目的だったが、第2段階では有効性の確認に重点が置かれる。ＷＨＯによると、世界で開発が進むワクチンは70種類に上るが、臨床試験の第2段階に進むのは初めて。→中国のワクチン開発進展のニュースには、摩訶不思議なことにＷＨＯのコメントもくっついてくるのですね（笑）
④4月26日、米ナスダック上場の中国バイオ医薬品企業シノバック・バイオテック、開発中のワクチンが猿を対象とした動物実験で初めて「大きな予防効果」を発揮したと発表。
同社によるとアカゲザル8匹を対象にした実験で、開発中のワクチンを4匹には多めに、残る4匹には少なめに投与し、3週間後に新型コロナウイルスにさらしたが、8匹とも発症しなかった。ワクチンを多めに与えられた4匹では、ウイルスへの暴露から7日目に肺の中でウイルスが確認されたが、「検出できないほど」わずかな量だった。一方、ワクチンを少なめに与えられた4匹では体内でウイルス量の増加がみられたが、自然に制御されたとみられている。他方、ワクチンを全く与えなかった別の4匹は発症し、重い肺炎に見舞われた。同社は世界の研究者らによる査読を受けていない状態で19日、この結果を生命科学分野のプレプリントサーバー「バイオアーカイブ」で発表。その3日前には人間を対象とした臨床実験を開始している。
開発中の別の新型コロナウイルス向けワクチンについて最近、米科学誌「セル」のために共同調査した米マウントサイナイ・アイカーン医科大学所属のウイルス学者、フロリアン・クラマー氏はシノバック・バイオテックのワクチンについて「現時点で候補として挙がっているワクチンの中で初めて重大な前臨床試験データを目にした」と述べた。
クラマー氏はツイッターへの投稿で、このワクチンで不活化ウイルスを用いる方法は「昔からある技術」で、量産体制を整えやすいと指摘している。
新型コロナウイルスに関してはこれまでに数種類のウイルス株が確認されている。これはウイルスが徐々に変異していること、そのためワクチン開発がより困難なことを示唆している。
だが、シノバック・バイオテックによると同社のワクチンの実験では、中国、イタリア、スイス、スペイン、英国の患者らから検出されたさまざまなウイルス株を「無毒化」することができたという。ただし、不活化ウイルスを使用したワクチンでは安定した効果を得るために追加接種が必要であり、またシノバックの開発ワクチンが「長期の予防効果」をもたらすものかどうかは現時点では不明だと、英ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジの免疫制御学の専門家、ルーシー・ウォーカー教授は指摘している。
同ワクチンの第3段階の臨床試験には、新型コロナウイルスの発症者および、これまでに感染したことのないボランティアが必要だという。→これまでに感染したことのないボランティアが必要だということですが、独裁恐怖政治を引く中国共産党の最大最強の強みは、上述ア－Ｂ－⑦で述べているように人体実験が自在にできることでしょう。特に最近、日本に住む安徽省出身の20代の女性が習近平を揶揄する漫画をウィーチャットで友達に送ったところ、その後に母国に帰省した際、驚くべきことに中国公安当局に逮捕拘束されてしまったというではありませんか！
中国共産党にとって、このような反抗異分子のように、人体実験に回せる「素材」には事欠かないのは、西側民主主義国家のたるさに比べれば圧倒的な強みを持つアドバンテージですよね。このようにもはや、中国人は海外在住といえども、終身独裁者・習近平の悪口を言ったが最後、帰国時に逮捕⇒人体実験というフルコースディナーが用意されているのです。ディナーといっても、食べる側ではないわけですが・・・ア－Ｄ 日本の状況
①3月5日、武田薬品、新型コロナ治療薬開発へ。最短9カ月での見込み
さらに続報として4月4日、武田薬品は日本国内で開発担当者ら１０人で構成する対策チームを立ち上げ。→3月に発表して9か月ということは、今年の11月から12月には何らかの治療薬が出来る見込みなのを覚えておくこと。
②3月5日、アンジェスと大阪大学、新型コロナウイルスのワクチンを共同開発
アンジェスは５日、大阪大学と共同で新型コロナウイルス対策のための予防用ＤＮＡワクチンの開発を行うことを決定したと発表した。
両者のＤＮＡプラスミド製品の開発実績を生かす。
ＤＮＡワクチンの製造は、不活化ウイルスをワクチンとする方法（弱毒化ワクチン）や遺伝子組換えウイルスタンパク質をワクチンとする方法に比べて、短期間で製造プロセスを確立することが可能という。製造は、プラスミドＤＮＡの製造技術と製造設備を持つタカラバイオが担当する。 大阪大学大学院の森下竜一・医学系研究科臨床遺伝子治療学教授は記者会見で、共同開発するワクチンは短期間で大量生産することが可能とし、安全性が高く副作用も想定されないと説明した。その上で、早ければ６カ月で臨床試験ができるとの見通しを示した。
さらに続報として3月24日、アンジェスが新型コロナ向けワクチンの原薬を完成させ、近く動物で試験を開始する予定と発表。
さらに続報として4月14日、人に投与する臨床試験が大阪市立大病院で7月にも始まるとの見通しを明らかにした。
動物実験を進めているアンジェスが感染予防効果が見込めれば、30人程度に投与する人間への最初の試験を行う。関係者によると、安全性が確認できた場合、9月には千人規模で行う次段階の試験に入る考え。このほか大阪大微生物病研究所などもワクチン開発に着手している。→人間への最初の試験が、あと2ヶ月後の7月に30人規模で、その後の9月に1000人規模で始まることを覚えておくこと。
③3月12日、田辺三菱製薬株式会社の子会社であるメディカゴ社（本社カナダ：ケベック市）が、新型コロナウイルス感染症に対応したウイルスの植物由来ウイルス様粒子（VLP*）の作製に成功。（* VLP=Virus Like Particle（ウイルス様粒子））
VLP作製は、ワクチンを開発するための第一歩であり、メディカゴ社は安全性と有効性に関する非臨床試験を実施。本非臨床試験が順調に進めば、ヒトでの臨床試験を2020年8月までに開始するために当局機関と協議したいとの事。また、メディカゴ社はウイルスに対する抗体に関しても、自らの技術基盤を活用し、ラヴァル大学感染症研究センター（カナダ）と協力して研究を行っている。→人間での臨床試験が、あと3ヶ月後の8月に始まることを覚えておくこと。
④その他多数あり、各自検索しておきましょう。
ア－Ｅ その他の国の状況
①イギリス 4月14日、オックスフォード大学の研究チームが、ウイルスへの感染を抑えるワクチンを、早ければ9月にも実用化すると明らかに。
候補となるワクチンは4月中に臨床試験を始める予定としている。
研究チームを率いるサラ・ギルバート教授は「8割の確率で新型コロナに効く」と語った。
さらに続報として4月23日、新型コロナウイルスのワクチン候補を使った臨床試験を開始した。ワクチンの有効性や副作用の有無を調べるという。
新型コロナワクチンを巡っては世界中で100種程度の候補が開発中で、少なくとも5例の治験が行われている。②ドイツ 4月22日、バイオ医薬ベンチャーのビオンテックが開発する新型コロナワクチンの治験を認可される。
③イスラエル 2月27日、ワクチン開発まであと数カ月の見込みとイスラエルの研究機関が発表
イスラエルの研究機関ミガルは2月27日、鳥が感染する鶏伝染性気管支炎ウイルス（IBV）用に開発したワクチンの有効性が前臨床試験で証明されたとの声明を発表。
IBVは新型コロナウイルスと遺伝子コードが似ており、感染メカニズムも同じと判明している。「ごく短期間で有効なヒト用ワクチンを開発できる公算が高い」と言う。研究者らはIBV用ワクチンを新型ウイルス用に調整し今後、試験管内または生体内試験を行って安全基準クリアを目指す構えだ。これにより「新型肺炎の世界的な感染拡大に対抗するワクチンの生産開始が可能になる」と期待していると言う。ミガルのダビド・ジグドンCEOは「ヒトコロナウイルス用ワクチンの開発が世界的急務となっており、開発加速に全力を尽くす」と語った。「8～10週間で開発、90日で安全基準をクリアしたい。一般市民が利用しやすい経口ワクチンになるだろう。臨床試験を加速させ、最終製品開発と認可手続きを促進するべく、パートナーと集中協議している」イスラエルのオフィル・アクニス科学技術・宇宙相は、「これを突破口に開発が急速に進み、COVID－19の深刻な脅威に対応可能になるはずだ」と研究チームをたたえた。
米ジョンズ・ホプキンズ大学医療安全センターのアメシュ・アダルジャ上級研究員によれば、鳥用ワクチンのヒトコロナウイルスへの適用は可能だ。「有効かつ安全と証明されれば、鳥用ワクチンの製造設備を利用し急ピッチでの量産が可能」だが、「問題は臨床試験を迅速に実施して有効性を証明し、規制当局の認可を確実に得ることだ」と言う。→2月末の発表から8～10週間で開発、90日で安全基準をクリアということは、今年の8月くらいには何らかの治療薬が出来る見込みなのを覚えておくこと。
特に一般市民が利用しやすい経口ワクチンになる見込みなのは希望が持てるニュース。イ 検査装置・器材の開発状況整理
これについては、Ⅲ－１「プラス材料」の【総論】の部分で今後の展望を述べましたが、現状での世界の開発状況は具体的にどうなっているのでしょうか？
これも以下、ニュースから要点を抜粋し、時系列的に整理しましょう。①3月26日、ドイツのボッシュ、検体採取から２時間半以内に結果を判定できる検査システムを開発したと発表。
臨床現場で検査を実施できるため、検体の輸送が不要で、迅速に対応できるのを特徴としている。4月以降にドイツをはじめとする欧州都市の医療機関向けに提供を開始する。従来は結果判定に１～２日間を要していたが、新システムを活用することで２時間半以内に原因ウイルスの検出ができる。新型コロナウイルス以外にも、インフルエンザＡ型やＢ型など最大１０種類の呼吸器病原体の検査も同時に可能とした。検査に必要な試薬が入っているカートリッジを「ビバリティック分析装置」に挿入して分析する。特別な訓練を受けていない人でも検査できるシンプルな仕様としたことで検査件数の拡大に貢献するとしている。→すでに先月からヨーロッパ各都市に行き渡り始めていることになりますが、これの一刻も早い日本への導入が渇望されますね。これが日本全国各地に行き渡れば、総論でも述べた臨時施設設置の実現期待も高まるというもの。
それにしてもさすがドイツ技術力の底力、99％精度で2時間でわかる器材をこの短期間で開発するとは、さすが医療大国の面目躍如というもの。
日刊紙ビルドにはますます頑張ってもらい、ドイツが中国共産党陣営に加わってしまう最悪の事態だけは避けてもらいたいものです（笑）②4月21日、アメリカ食品医薬品局（FDA）は、新型コロナウイルスに感染しているかどうかを調べるPCR検査の検体を家庭で自ら採取するキットを初めて認可したと発表。
これは検体を企業に送り、感染の有無を調べるもので、医療機関などでの検体採取の負担軽減につながる可能性がある。
米メディアは医療機関などで採取する場合に比べ正確性が劣る懸念を伝えたが、FDAは「同程度の安全性や正確性を確認した」としている。
臨床検査会社「ラボラトリー・コーポレーション・オブ・アメリカ（ラボコープ）」が開発。
ホームページで申請するとキットが届き、綿棒で鼻の粘液を採取して返送する。③4月25日、海外にも輸出された韓国製検査キット、70～80％が不良品
イタリア、スペイン、アメリカなど多くの国に輸出された韓国産の検査キットだが、メーカーから供給された検査キットから大量の不良が発見されたと4月24日に報じられた。報道によると、検査キットに使用されている検体採取キットは、患者の体から検体を採取して変質したり汚染されないように保存する用途に使用される。正常な製品なら、検体採取キットの溶液はピンクになるのだが、汚染されて使用できなくなると、黄色に変色してしまい正常は判断ができなくなってしまう。この不良検査キットは供給要請を受けたあとに検査をしていた保健所から不良品が続々と発見されたのだ。とある保健所の関係者は「不良品が70～80％もあり、検査キットの線がピンクではなく黄色になってしまう」と答えた。別の保健所の関係者は「不良品が多くあり、全て返却した。新たに届いた検査キットの箱を開けて1つ1つ確認したうえで検査した」と伝えた。
食品医薬品安全処は20日、該当業者の製品のうち、特定の日に生産されたものに不良が発見されており、業者が自主回収に入っていると明らかにしている。しかしながら、別の日付の別の生産ラインからも不良品が続出しているという報告が出てきている。これに対して会社の関係者は「不良と関係なく無条件で全て交換、返品に応じる」と明らかにした。しかし問題はその企業が保健所や米軍部隊などに約12万個の検査キットを出荷、更には多くの国にまで輸出していたということだ。→これまで本稿では、朝日系を筆頭とする左翼共産系メディアによる反安部キャンペーンについて苦言を何度も何度も呈してきました。そしてこれからも、徹底的に呈していく所存です（笑）このあたりについては、いずれ詳細にⅣ－３「鍵を握るアメリカ秋の大統領選挙」で整理する予定ですが、今回もこの韓国製検査キットの不良品問題で少し触れたい。以前のⅠ「これまでを振り返って」でも述べたことと重複する部分もありますが、改めて整理すると、
（１）将来に予想される中国共産党軍による台湾武力侵攻戦争開始時において、日本の自衛隊がアメリカ・台湾側で参戦してくるのを阻止して日本に中立でいさせるために、日本において親中国共産党色の濃い旧民主党残党ゾンビ勢力（立憲民主党など）と日本共産党による左翼共産連合政権が発足していることが、中国共産党の利にかなう。
（２）よって中国共産党諜報機関は、対日世論誘導工作をより一層強化して左翼共産系メディアに現自民党政府安部政権の批判を徹底的にさせることにより、特に朝日新聞大悲願でもある政権交代を何がなんでも実現させ、左翼共産連合政権を日本で誕生させる。
（３）現自民党政府安部政権と日本国民を離反させるために手っ取り早く有功だと思われる方法は、とにかくしつこく、日本ではコロナ対策がうまくいってない、それは安部のせいと繰り返し繰り返し左翼共産系メディアに煽動させ続けることである。
（４）安部のコロナ対策がうまくいってないと日本国民を洗脳するために有功なのは、うまくいっているように見える諸外国を引き合いに出して対比させることにより、テレビ視聴者や新聞購読者に印象操作をかけ、日本はうまくいってないと日本国民の意識を徹底的にミスリードさせることだ。
（５）そこで特に有功なのは、お隣り韓国と比較して安部を陥れること（笑） そのため、韓国の検査キットが不良品だとか、韓国では感染者のプライバシーが丸裸（笑）といったマイナス要素は一切報道することなく、プラス要素のみを報道することによって、愚民共に政権交代の機運を高めていくのだ。
↑
まあ、体系的に整理するとこんな感じです（苦笑）
まったく、例えば扇動工作担当社員玉川某などは、上記のようなマイナス要素も含めて全部韓国の真似をせい！と力説しているでしょうか？（笑） 極左思考脳古舘イチロー工作員などもそうですが、全くもって姑息な奴らです。
将来、日本が中国共産党に吸収されてしまった場合、左翼共産系メディアは日本人民共和国の第一国営メディアとして、また工作員たちは特権階級共産党員の貴族として、それぞれ栄華を極められ、日本において弾圧政治が楽しめるという期待利益があるからこそ、彼らは扇動工作活動を頑張ることができるのです。④4月27日、ナバロ米大統領補佐官、中国から送られてきたウイルス抗体検査キットが低品質で偽造品だと述べ、中国が今回のパンデミックから「不当な利益」を得ていると非難。 「中国が偽の検査を持ち込むことは大きな混乱が生じるため容認できない。現在、中国から送られてくる抗体検査の多くは低品質で正確な結果が得られていない」と述べた。
→これについては思い当たることがあります。
しばらく前に、以下のニュースを目にしました。【中国人、タイで偽の検査キットを売りさばく】
「（中略）それは必ず「陰性」を示すよう設定してあり（笑）、37度を決して超えない体温計もあるそうだ（笑）これは本物をわざと動かないように改造したという代物ではなく、驚くべきことは最初からまともに動かないものを設計して基板を作って製作していることである。ボタンを押すと数字が表示されるようにするところまで精密に動くように作ってあるところから見て、表示基板の設計ができる技術者が製作していることが分かる。そこまでの技術力がありながら、温度センサーの情報を取り込んで正常に表示するようにしない理由とは何か？つまり、正確に作れる技術力がありながら、わざと偽者を設計製作しているのだ。しかも、ユ－ザーが使っても簡単に気づかれないように本物らしく動くところまで精巧に製作している。」
↑
いったいどういうことなのでしょうか？ つまり、偽者を作るコストは本物を作るコストと大差ないわけなので、だったら最初から正規品を作ればいいわけですし、もぐりの中国人がタイで検査キットを売りさばいて儲けたいなら、最初から本物でいいはずなのが不自然極まりないのです。
要はこういうことなのでしょう。
このニセの検査キットとは、もともとは、中国共産党が自国民の中国人をだますために作った品物なのです！
今や中国共産党は世界に先駆けて、コロナを克服したと盛んにアピールし始めましたが、そのためにはこうしたニセ検査キットでコロナ感染者を強制的に出さなくすることで、まずは自国民からだます必要があったのです。そうです！中国国内の人民は、体調がおかしいからとコロナの検査を医者に診てもらっても、医者は共産党当局から支給されている特製キット（笑）しか使ってはならないと脅迫されているわけです。そして新規コロナ感染者は当然の如くゼロが続き、世界に向けて誇らしげに収束を宣言できるに至ったわけなのです（笑）
つまりタイでニセ検査キットを売り歩いていた中国人とは、これらの偽者の余り品を小遣い稼ぎに何も知らないタイ人に売っていたというカラクリであったと考えれば、あら不思議、全てがつながるわけなのです（笑）
例えばこうしたニセキットを神経質なドイツ人に売っても、即効で気づかれてしまう危険性が高いので、陽気で何も考えてなさそうなタイ人であれば騙しやすいと思ってのことなのでしょう（笑）⑤4月28日、みらかホールディングス子会社の富士レビオは新型コロナウイルスの簡易診断キットの製造販売承認を厚生労働省に申請したと発表。
現行のPCR検査は数時間かかるが、10～15分で判定できる。検査機器が不要な使い捨てのコロナ検査キットは国内初で、2～3カ月以内に承認される見通し。5月中旬から山口県の工場で国内向けに週20万キットを量産する。→このニュースも大きいですね！まもなく量産型簡易診断キットの週20万ペースでの大量生産が開始されるわけで、週20万⇒月100万⇒年1200万という計算になりますから、日本人1億2000万人に行き渡るには10年かかる試算になってしまうものの、今後の量産ペースはできる限り上げていくでしょうから、ここは今後の続報を待ちたいところです。
※今回分はここまで、以降つづきは後日執筆予定
ウ－２ オルベスコ
ウ－３ トシリズマブ
ウ－４ レムデシビル