新着・投資情報

  • 2019年3月29日　株情報




    【解説】
    早いもので、今年ももう桜の季節。
    先月の中旬頃には前回の原稿で述べた【シナリオＡ】の展開に発展していきましたが、
    本来であれば3月初旬には米中貿易戦争の交渉期限切れを迎えるはずであり、その結果次第では株価がどちらかに大きく動くと多くの方が予想していたことでしょう。
    ところが2月25日にトランプ大統領がその交渉期限の延長を表明した（つまり事実上の態度軟化と中国共産党への譲歩）ことにより、上海総合指数は空前の大暴騰をして（掲示した上海総合指数日足チャートの③をご覧ください）、
    ダウナスダックや日経は不透明感先送りのせいからか、結果的に方向感に欠け、今日に至るまでもみあい相場のような展開になっています。

    問題は今後ですが、不透明要素が結構多く、予測が非常にしにくいのが悩ましいところです。
    その不透明要素とは、いくつか羅列すると、
    ・米中貿易交渉の行方
    ・イギリスの離脱問題
    ・世界経済の減速懸念は実のところ本当なのか？
    などでしょうか。

    このような予測困難な状況の中で、チャートに何かヒントがないか探すことに私たちも今回は苦労しています。

    まずは掲示した日経平均の日足チャートをご覧下さい。
    前回の原稿で述べた赤色のトレンドラインＡと紫色のＣを【シナリオＡ】の展開で上方ブレイクアウトした後、Ｗトップのチャートパターンを形成したのち、
    （渋谷高雄株式投資大百科第5章第10項を参照）
    株価は再び上からＣに接近しています。
    よって今後の最大のポイントは、株価が再びこのＣで支えられて反転上昇するのか？、それともまさかのブレイクダウンを起こすのか？、ということに尽きるでしょう。
    本原稿執筆時の現時点では、そのどちらをメインシナリオにすべきかを上記不透明要素などから判断に迷うわけなのです。

    そこで他のチャートに少しでも何か参考になりそうなヒントはないか調べました。
    次に、掲示したドル円の日足チャートをご覧ください。
    株の上方ブレイクアウトと並行して、このまま円安トレンド継続かと思いきや、
    景気悪化懸念が拡大してきたことによる欧米の利上げ観測が大幅に後退したことにより円高が進み、
    （渋谷高雄株式投資大百科第6章第4項の3を参照）
    チャートの形状が三角もちあいのパターンを形成しつつあることが分かります。
    （渋谷高雄株式投資大百科361ページのチャート7-2-5-4や465ページのチャート10-4-2等参照）
    これが上下どちらを目指すのかも、日経の動向に影響すると思われます。

    さらに次に、掲示した上海総合指数日足チャートをご覧下さい。
    水色で示した大局的下降トレンドラインＡが、昨年11月12日付け原稿執筆時に出した上海チャートのマーカーで示した上限線をさらに延伸したものです。
    この後、上海は約2ヶ月に渡り下落を続けましたが、チャート図に赤字の①②③で記入したように、
    ①金融機関への救済策の発表⇒大陽線の示現
    ②広範な減税政策の導入観測⇒Ａを上方ブレイクアウト、底値反転のチャートパターンを形成
    （渋谷高雄株式投資大百科第5章第2項　底値反転を参照）
    ③トランプ大統領の米中貿易交渉の期限延長の表明⇒大陽線の示現

    以上３つの流れで、上海は底値反転のチャートパターンを形成して、現在は青色で示した支持線Ｂと抵抗線Ｃに挟まれたレンジ内を推移する株価の動きになっています。
    これがもし、下にブレイクダウンしてしまうと、株式投資大百科第5章第15項で説明したアイランドリバーサルのチャートパターンが示現されることになり、日経の動きにはマイナス要因に働くでしょう。
    反対に上方ブレイクアウトしていけば、日経の動きにはプラス要因に働くことになるでしょう。

    このように今後は、上記で述べた不透明要素の推移を常に観察しつつ、ドル円、上海のチャートの動きをにらみながら、日経チャート上で紫色で示した支持線Ｃをめぐって、株価がどちらに行くのかを見極めてトレードすることになりそうです。

  • 2019年1月25日　株情報


    【解説】
    あけましておめでとうございます。本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。
    昨年同様、今年もいろいろな波乱があるでしょう。
    前回の原稿では、昨年1年間において成績が大きく左右されたであろう重要な局面は5つあり、
    それらに対応できたかどうかで結果が大きく左右されたと述べましたが、今年もそういった重要局面に対応すべく引き続き頑張っていきたいと思います。

    さて、昨年末の株価急落劇から約1ヶ月、ようやくチャートにヒントが垣間見えてきました。
    今回掲示した日経平均の日足チャートをご覧下さい。
    前回のチャート⑤で書いたピンク色の支持線が今度は役割を逆転させて、抵抗線に変化している可能性があります。
    （渋谷高雄株式投資大百科第3章第4項及びそのチャート事例3-4-2を参照）
    さらに、新しい下降トレンドチャネルの発生も見てとれます。
    （同大百科第5章第13項を参照）

    つまり株価はあと少し戻れば、赤色で示した下降トレンドラインと、ピンク色で示した支持線→抵抗線？のあたりに引っかかると言え、そこでは大きな抵抗の力が働くと予想されるのです。
    （節分天井、彼岸底という相場格言もあることですし）
    よって、ここから先のシナリオを立てるとするならば、

    【シナリオＡ】　赤色で示した下降トレンドラインとピンク色で示した支持線→抵抗線？を上方ブレイクアウトしたら買いシナリオメインで

    【シナリオＢ】　赤色で示した下降トレンドラインとピンク色で示した支持線→抵抗線？で反落したら売りシナリオメインで

    以上どちらかとなるでしょう。

  • 2018年12月18日（28日追記あり）株情報





    【解説】
    トレードも忙しい上、季節がら忘年会シーズンということもあり、12/18（火）にチャート4点をアップしましたが、
    本文の仕上げが間に合わず忘年会に行かねばならなくなり、結局本文の仕上げが本年大納会となってしまい恐縮です・・。

    さてまず最初に、前回（11月12日）の原稿で述べたことをおさらいしておきましょう。

    ＞最大の着眼ポイントは、上海株価の今後の動きが、
    ＞【シナリオＡ】上限線を上方ブレイクアウトして株価が上昇していく（類似事例として、渋谷高雄株式投資大百科第5章第13項及びそのチャート事例5-13-1を参照）
    ＞【Ａ】の展開であれば、ダウや日経も同時に反発上昇が継続していくと考えられる
    ＞【シナリオＢ】上限線で跳ね返されて、下限線に向けて株価が反落する（類似事例として、同大百科11ページチャート事例1-3-3や、第1章第4項等を参照）
    ＞【Ｂ】の展開であれば、ダウや日経も再び安値に向かって落ちていくと考えられる

    前回に述べたように、金融庁が主催する「中国金融研究会」において、中国本土債券市場が「ラストリゾート」として注目されていると賛美され、中国債権（社債や証券化商品）の売り込みが行われました。
    その賛美をしていた者は、みずほ銀行中国営業推進部、みずほ銀行（中国）有限公司中国アドバイザリー部等であり、みずほ証券グローバル戦略部　村松健氏がそのレポートをまとめています。
    （検索すると出てきます）
    その賛美の仕方が、ちょっとヒクくらいの煽り文句で中国共産党の対日工作要員なのではないか？と疑いたくなるほどであり、
    その買い煽り文句がまるで仕手株を進めてくる怪しげな仕手筋とほとんど変わらないセールストークとも前回述べました。
    そういうのでババを引かされると大体が暴落に巻き込まれてプギャーとなるのと同じように（笑）、上海も結局は上記【Ｂ】の展開で推移してしまっていますね・・・
    このまま暴落でもしたら、これまた前回述べたように「最後のリゾート」どころか、「冥界への入り口」、「お金を失う最後の地獄」と化してしまうわけですが、私たちの大切な年金資金は先々本当に大丈夫なのでしょうか？（笑）

    そしてこれら債権市場の動向につき、さらに気になるファンダ要因があります。

    まずＧＥ。
    この株情報コーナーでは、本年3月2日付けにおいて、アメリカＧＥのチャートを取り上げました。
    不名誉なことではありますが、このＧＥは世界的なゾンビ企業の代表という烙印を押されてしまっていますが、どうやらその破綻懸念が再び高まってきているようなのです。
    10月末に2兆円を超える損失を計上し、破綻懸念が再燃したＧＥには、各金融機関から合計4,000億円弱の借入があります。
    関係者は破綻懸念はないと言っていますが、株価はチャート③ＧＥ週足の通り、ここ2ヶ月でそれまでの12ドル台から7ドル台まで続急落しています。
    通常、アメリカ市場では株価がヒトケタ倶楽部入りすると、破綻リスクを織り込み出すと言われます。

    次に金利面。
    弁護士出身のＦＲＢ議長パウエルの利上げ姿勢に象徴されているように、
    （ちなみに弁護士に政治や経済の重要なことをやらせても、どうも向いていないようで、それは弁護士出身のオバマや文在寅を見ていれば明らかでしょう）
    これまで長く続いた低金利のおかげでどうにか持ちこたえていたゾンビ企業が、金利上昇によって経営が持たなくなり破綻懸念が高まってきているようなのです。
    現在世界ではゾンビ企業の比率が12%を超えてきていると言われ、この比率はリーマンショック直前のレベルに近いとも言われています。
    要は将来かなりの社債のデフォルトリスクを考えなければいけない水準まできているとされ、インカム商品を中心に運用を行っている機関投資家が社債市場の取引を見直しているというのです。
    このため、危ない社債から安全な日本国債へのマネー移動の流れも起き、それがチャート④の最近の日本国債の急騰の一因になったと考えています。
    （国債については、渋谷高雄株式投資大百科第6章第3項の6を参照）
    機関投資家が社債、債券市場の変調を危惧し、より安全な資産への資金シフトを始めたため、デフォルトリスクの高い長期の金利商品や格付けの低いハイイールド債などから手を引き始めたため、
    よりリスクの低い短期の金利商品などを指向するようになり、そのため短期金利の上昇が起きたといったところでしょう。
    このような世界の流れを見れば、中国共産党当局が日本に中国社債市場の売り込みにきているのは、危なくなって手を引き始めた世界の機関投資家に変わって日本の貴重な年金資金にゴミを売りつけにきたとしか思えないわけで、
    そうした潮流の中での村松健氏のラスツ・リゾーツ賛美レポ（笑）には違和感を覚えるのは仕方のないことです。

    そして、18（火）付けで掲示したチャートの解説ですが、ある程度の経験を積んでいる方なら、チャート4枚を見ただけで結論はすぐにイメージできたのではないでしょうか？
    すなわち、先行して支持線割れを起こしている②ドイツチャートの後追いで①日経チャートも支持線割れを起こすというのがメインシナリオで、現にその予想通りの動きとなっています。
    （株価の先行・後追いについては、渋谷高雄株式投資大百科第7章第4項の3を参照）
    その判断の補強材料として、チャート③、④の動きが参考になる、というものです。

    さて、早いもので今年2018年も大納会の時を迎えました。
    本当に時が経つのは早いものです、私（渋谷）も29歳で資格講習で知り合った水戸証券の方に株を教えてもらってから、いつの間にか20年が経過してもうすぐ49歳。
    魑魅魍魎が跋扈するこの世界で、今年もどうにか生き残ってこれたことに感謝し、来年も引き続き、このトレードの世界にいられるよう頑張りたいです。
    今年1年を振り返ると、成績を大きく左右したであろう局面がいくつもありました。特に重要だった5つについて総括してみましょう。


    チャート⑤　日経平均日足チャート
    ポイント①　2月5日（月）50日移動平均線割れ＋日足大陰線示現
    【解説】
    前営業日である2月2日（金）夜のニューヨーク市場に短期的なトレンド転換を思わせる大陰線が出現した。
    それを受けて翌営業日での日経のこの動き、この日に買い玉を撤収できたかどうかが今年最初の運命の分かれ目となった。
    （50日移動平均線については、渋谷高雄株式投資大百科第3章第6項ポイント①を参照）

    ポイント②　4月5日（木）以降　下降トレンドチャネル上方ブレイクアウト
    【解説】
    大百科該当部で解説してある通り、まさに教科書通りの買いで入るタイミング
    （下降トレンドチャネルについては、渋谷高雄株式投資大百科第5章第13項を参照）

    ポイント③　9月18日（火）抵抗線Ｂ上方ブレイクアウト
    【解説】
    渋谷高雄株式投資大百科第3章第4項、チャート3-4-1参照）

    ポイント④　10月5日（金）ペンス演説
    【解説】
    当技心研ホームページ10月19日（金）執筆株情報を参照

    ポイント⑤　12月18日（火）支持線割れ
    【解説】
    今回執筆株情報参照

    今年は、以上5つの局面で対処できたかどうかで成績が左右される1年だったと言って過言ではないでしょう。

    そして、その5つの中で最も大事だった局面はどこかと問われたら、それはやはり「ポイント④ペンス演説」でありましょう。
    ここで目線を買いから売りに転換できたかどうかは、今年の成績を最大限左右するターニングポイントでありました。

    そして来年の世界情勢を占うに、この年末の株価大暴落の本当の理由がどこにあるのかを見極めないとなりません。
    ちょうど忘年会シーズンで、久しぶりに顔を合わせる知人たちからは、やはりこの大暴落について聞かれることが多かったです。
    多くの方は、その原因を「狂人トランプ」のせいだと思い込んでいます・・
    実に、中国共産党による対日マスコミ世論工作が巧妙に浸透していると驚愕せざるを得ません。
    しかし本当の理由は、11月の株情報でも述べたように、アメリカいわば「アングロサクソン・ユダヤ」が本気で、地球最後の悪の一党独裁体制・中国共産党支配の体制民主化への変革、最終終身独裁者・習近平をルーマニアのチャウシェスクやイラクのフセインのような最後に追い込むために開始した長い戦いの始まりに過ぎないと考えています。
    そうなるためには、中国の人民に立ち上がってもらい再度の民主化へのうねりを全土レベルで起こしてもらうほかない。
    人民の怒りの矛先をトランプにではなく、共産党政権一党独裁体制への不満に向けさせるのがキモということです。
    中国共産党は、狡猾なアングロサクソン・ユダヤの策謀により、つい大豆に高関税をかけてしまった。
    それがジワジワと中国の生産者らに深刻な痛手を与え始めたというのは、だんだんと多くの報道で目にするようになってきました。
    企業倒産も相次ぎ、職を失った中国人民が続々と農村部に失意の帰郷をしているそうです、その数、現時点で実に740万人・・・
    中国共産党はそれを全部トランプキチガイのせいにしようとしていますが、人民がその欺瞞に騙され続けるのか、それとも「真の悪党」が誰かと気づいて全土で一斉に立ち上がるのか・・
    想像を絶する未来がすぐそこに迫っているかもしれないと思うと、来年もその先も、トレードに全く気が抜けないですね。

    以下は箇条書きになりますが、本稿を執筆するにあたって情報収集したファンダ材料です、参考までに。

    ・中国の家庭債務はリーマンショック時のアメリカ並みに膨張している
    ・更に中長期の住宅ローンが上昇したため、より利息負担の高い短期ローンに走ることとなり、これが更に家計を圧迫し、消費の冷え込みを招いている
    ・中国の新車販売が振るわない。各メーカーとも２割程度の減産となり、中国内の自動車工場の稼働率は6割台に低迷している
    ・中国は金融機関の不良債権を不良債権処理専門（バッドバンク）の4社（華融2799.hk、信達1359.hk、長城、東方）に引き受けさせ、この４社で処理を行っているが、
    上記４社の内、最も規模の大きい華融(China Huarong Asset Management)の株価はこの一年で半分以下になっている（総資産　8,655億人民元(約13兆9千億円)
    ・中国では6月以降、少なくとも243社のオンラインP2P企業が倒産。預貯金を失った投資家が抗議を行うなど問題が表面化しつつある。ちなみに、これら抗議者たちは強制収容所送りになり、発狂者や自殺者も出たとのこと
    ・投資家らは「返済不能に陥った業者の債務を個人投資家の損失として転嫁しようとしている」と不満を募らせており、
    これに対し上海のネット金融業者約40社は、業界団体のホームページで「夜逃げせず、誠実に意思疎通する」との共同声明を発表。投資家の不安を抑えようと躍起になっているが・・
    ・共産党政府が本年夏場から行った緊縮政策、特にノンバンクの締め付けを行ったせいで民間企業の資金繰りが悪化し、7-9月の社債不履行は4分の3にも及んだという。
    このタイミングで日本に社債を売り込みにきたということは？（笑）そして買わせようと策動しているのは誰？（笑）
    ・中国国有企業の「負債はケタ違い」この衝撃を、欧米各リポートから以下抜粋
    （以下引用）
    米中貿易戦争の勃発を天与のタイミングとして、国有企業の整理を断行するタイミングを得たと判断した中国共産党は、お荷物だったゾンビ企業をバッサリ切り捨てる政策に切り替えた。
    香港を拠点にするアジアタイムズによると、国有企業の負債総額はGDP（国内総生産）の159%に達した（2017年末速報）。
    すでに約2,100社の倒産が伝えられた。ゾンビ企業の名前の通り、生き残りは難しいが死んでもお化けとなる。
    OECD（経済協力開発機構）報告に従うと、中国における国有企業は約5万1,000社、29兆2,000億ドル（約3,263兆1,000億円）の売り上げを誇り、従業員は2,000万人以上と見積もられている。
    もっと衝撃的な報告では、2007年から14年までの間に、中国の国有企業の負債は3.4兆ドル（約379兆9,500億円）から、12兆5,000億ドル（約1,396兆8,750億円）に急膨張していた。
    中国の負債総額のうちの60% が国有企業のものである。この苦境に対し、共産党当局がいま打ち出している対策と手口は債務を株式化し、貸借対照表の帳面上を粉飾することだ。
    負債を資産に移し替えると帳面上、負債が資産になるという手品の一種だ。ただし、中央銀行は「この手口をゾンビ企業には適用しない」としている。
    すでに石炭と鉄鋼産業において大量のレイオフが実施されているが、2019年度までに、あと600万人の国有企業従業員を解雇し、そのための失業手当を230億ドル（約2兆5,730億円）と見積もっている。
    しかし、中国共産党がもっとも懸念するのは社会的擾乱の発生である。
    一帯一路構想は、まさにこのような過剰在庫と失業を処理するために、外国へプロジェクトを無理矢理に運び、在庫処分と失業者の輸出を断行することである。
    中国共産党の甘言に乗って旧東欧諸国でも、この中国の借金の罠に落ちようとしている国々が目立つと中独蜜月時代を終えたドイツの「メルカトル中国問題研究所」の報告も発表している。

    つまり中国は最大最悪の経済危機に直面しつつあり、まさにその効果てきめんなタイミングで、アングロサクソン・ユダヤは中国共産党を滅ぼすために仕掛けを始めた、というのが問題の本質なのでしょう。

    ある忘年会で、株の大暴落について友人たちに聞かれて、こういった話を私がしていたら、近くに座っていたオジイサンが話に割り込んできました（笑）
    「君は、トランプのような差別主義者を崇拝して、中国人が苦しんでいるのを良しとするのか！」と。
    私はこう答えました。
    「言いたいことを自由に言える社会はいいですよね、監視社会、弾圧社会に暮らしてデモを起こしたら即強制収容所行きのような国にオジイサンは住みたいんですか？
    アングロサクソン・ユダヤはそれでも自由な社会をもたらし、今ここで私たちは自由な意見が言えます、反対に中国共産党の作り上げた社会は何？　本質を聞けば、あなた自身はどっちの世界で暮らしたいのか、とお聞きしたい」

    それに対するオジイサンの返答は・・

    「お会計」（笑）

    お酒も料理も残っているのに、プイっと帰ってしまいました（笑）

    それでは読者の皆さま、来年も頑張っていきましょう！