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  • 2020年7月27日 株情報「Ⅲ−2−① コロナ感染者の増大、外出自粛の再延長」部分を更新しました

    Ⅲ−2−① コロナ感染者の増大、外出自粛の再延長

    (2020年7月26日執筆)

     それにしても、前回7月20日に更新した原稿の『Ⅳ-2-③-A 中国共産党軍は、実際のところ戦術的に台湾上陸は可能なのか?』で、いずれ『ポンペイオ・ノート』みたいな最後通告が中国共産党と習近平に突きつけられる、と述べましたが、言っているそばからポンペオ国務長官が23日に大演説をぶちかましたのには驚かされました。もはや彼こそ、悪の総本山たる中国共産党の脅威に立ちはだかった現代の救世主(メサイア)と崇め奉って良いでしょう(笑)それについては今回の本題ではないので、後日追って触れたいと思います、本当に楽しみです(笑)

    さて今回、日本全国で感染者が増えている状況において、現政府が頑なに緊急事態宣言の再発動を拒んでいることに、国民の間では疑問と不満が高まっているようです。これについては私も疑問がありましたが、ようやく理由が見えてきて得心しました。それは、再度の一時金や持続可給付金のようなバラマキができない懐事情も大きいのでしょうが、政府は政府なりに、冷徹かつ合理的に判断して、今回の方策がトータルで総合的な犠牲が最も少ないという結論に至ったと強く推定されるのです。今後の株価の動向にも影響を与える可能性の高いことなので、今回触れておくことにしました。今回は筆者も忙しくて執筆の時間が限られているので、先に結論を整理して以下に述べておき、各項目のソースなどは後日に追って追加致します。

    【ア】

    日本人にワクチンが打てるようになるのが、早くて来年初頭くらいから。

    【イ】

    しかしスペイン風邪の第二派と同様、このまま展望もなく手をこまねいて自粛しているだけでは、経済も壊死して人々の抗体も獲得できず、紫外線が弱くなって感染症が流行しやすい秋から冬の時期に、再度深刻なコロナ大流行と重症化の激増+経済壊滅という最悪の事態を招いてしまう。肝心のワクチンがそれまでに間に合わないのだ。つまり、いかにして年内の10月から12月の3ヶ月を乗り切るかに日本人の運命がかかっていると言っても過言ではない状況となったのである。

    【ウ】

    現時点での研究結果として、一度コロナに感染した人には抗体ができて、それは平均3か月くらい有効で、その後に消滅していくという。

    【エ】

    そこで、紫外線が強く重症化の恐れが少ない7月から9月の夏のうちに『コロナはただの風邪』という考え方の人々を中心に、あえて広く感染させてしまうのだ! 一度感染した人々の抗体が3ヶ月間は有功ということならば、コロナに感染しやすい考え方の人々に夏時期に感染させるよう仕向けて、10月から12月の3ヶ月の期間中には風邪論者の大多数がいつの間にか抗体を獲得しちゃってる、という状態に誘導するのが最大のミソなのである。

    【オ】

    この方式ならば最小限でも経済も回していけるのである。これでコロナの影響を受けやすい観光業などの業種の出血を可能な限り抑えつつ、ワクチンのない秋から冬の季節を最小限の犠牲で持ちこたえてくれれば、ワクチン後に到来するであろう『消費大爆発(ビッグバン)』の世界で不死鳥(フェニックス)のように甦ってもらえるのだ。

    【カ】

    こうなると国民には、一定数の感染を前提に出歩いてもらわなければならない。そして、出歩いてもらうことで経済も年内ギリギリ持ちこたえられる可能性も高まる。よって、『コロナはただの風邪』論者の人々には、この時期に抗体を備え、かつ経済も回してもらうという国家の存亡を賭けた重責を担ってもらうことになる。そのためには、大衆には後遺症の怖さを今は知らせないほうがいいのだ・・・いや、知らせてはならない・・・
    コロナ患者が退院後も呼吸機能の低下が続くなどの後遺症に悩む症例が医療現場から数多く報告されているが、原因は解明されていないそうだ。この解明のために、厚生労働省が約2千人を対象に原因を究明する調査研究を8月から始めることにして、その研究は来年3月末までを予定しているとのことだ。 え? 3月末? なんか遅くない?? そう、この研究結果は早く出してはいけないのだ! 『コロナはただの風邪』論者の人々に、かつての神風特攻隊の精神の如く、ワクチンという援軍が来るまでの残り半年、国家日本を支えて頂く『人柱』の最重要任務を全うしてもらうためにも・・・
    そのためには、ツイッターなどで『クソが、コロナなんてただの風邪だろうが 笑』とつぶやきまくっているような『パンダ』もしくは『ピエロ』達に引き続き大いに頑張ってもらい、それを盲信する人々が一定割合で増大して感染することが、国の大局的なコロナ政策の一環として必要なことだった、ということなのである。

    ※最後に念のため申し添えておきますが、これでも筆者の自民党現政府への支持姿勢は変わりません(但し、自民党内親中派の二階老害老賊といった俗物系を除く)。旧民主党残党ゾンビ勢力の立憲などであったら、こうした合理的判断もできずに大衆迎合して、より悲惨な結末を招くことが見えていますし(笑)、そもそも、世界がもはやこうなった以上、支持か不支持の判断基準は、細かいことを100%満たしてくれる政党や政治家など存在しないわけで、朝日系を筆頭とした左翼共産系自称マスコミや中国共産党の対日世論工作に一切惑わされることなく、ズバリ『中国共産党誅滅のための自由民主主義連合陣営に馳せ参じるのか否か』という本質次第、と言い切るべきことなのです。その根幹においても、目先短期的なコロナ政策の是非を判断基準として、左翼共産勢力に政権交代させるなど習近平の思うつぼであり、中長期大局的にありえないことなのです。

  • 2020年7月20日 株情報「Ⅳ-2-③-A 中国共産党軍は、実際のところ戦術的に台湾上陸は可能なのか?」部分を更新しました

    Ⅳ-2-③ 世界と中国人民にとって最悪なケース 習近平終身独裁体制一層強化、台湾武力侵攻命令発動

    (2020年7月19日執筆)

    Ⅳ-2-③-A 中国共産党軍は、実際のところ戦術的に台湾上陸は可能なのか?

    【ア まえがき】

    いかにもジャイアンの立場らしく、事あるごとに中国共産党と習近平は「言うこときかないなら、攻め込んで飲みこむぞ」と、まるで彼らが最後の切り札を握っているかのように台湾と国際社会を恫喝してきますが、では実際のところ、台湾上陸作戦を発動したとして、そう上手くいくものなのでしょうか? あっさりと上陸作戦が成功して、台湾は占領されてしまうのでしょうか? 1隻でも輸送船が沈められたら、タイタニックのような悲劇が台湾海峡で発生するわけですが、習近平と中国共産党軍(中国軍の人民解放軍という正式呼称は、共産党の弾圧政治の実態と正反対なので、本稿では採用しないこととします)に忠誠を誓う一般兵士たちは、多くの輸送船が沈められるかもしれないと恐怖を感じながらも、習近平のために華々しく溺れ死ぬ(笑)ことを大喜びしながら、誇り高き戦い(笑)のために死んでも悲しむな、栄誉だと思えと家族に笑顔で別れを告げるのでしょうか?

    結論を先に申しますと、習近平と中国共産党は、下手打つと一党独裁支配体制の転覆につながりかねない無謀な台湾上陸作戦を実行に移す決断はつきません。つまり、中国共産党軍の兵士や戦車を満載した大輸送船団は、上陸前にその多くがトマホークの餌食になって、タイタニックの悲劇が数十倍規模で台湾海峡を埋め尽くし、両岸の砂浜は共産党軍兵士の水死体で埋め尽くされるような作戦のゴーはできないのです。その最大の理由は、共産党軍司令部が大輸送船団に出撃命令を下しても、あのドイツ革命のきっかけとなったキール軍港の水兵反乱(エ-6で詳しく後述)のように、無謀な作戦に動員されることに怒った一般兵士たちによる反乱勃発が、全土民衆への民主化革命の導火線になる危険性をはらんでいるからです。よって中国共産党と習近平は、中国共産党1党独裁支配体制の崩壊につながりかねない賭けに出ることを、相当にためらうはずなのです。これから先、自由民主主義連合陣営(米英中心の台湾に味方する側を、今後はこのように仮称します)による中国共産党包囲網が狭まっていくことでしょうが、それに対して中国共産党は必ず、台湾武力侵攻をチラつかせて恫喝してくることでしょう。そのチキンレースがヒートアップして臨界点に達した時に世界はどうなるのか?

    以下、詳細に分析していきましょう。

    【イ 双方の言い分比較】

    イ-1 習近平親分
    1. 中国共産党は平和的な統一を目指すものの、最終的には台湾統一のために武力を行使する権利がある。よって武力行使をしないとは約束しない。
    2. 統一は台湾を中国の一部として受け入れる一つの中国の原則の下で実現する必要がある。
    3. 台湾の大多数の人は、独立が大惨事(つまり人民解放軍による侵略)につながることをはっきりと認識しているはずである。
    4. 中国が中国人を攻撃することはない。最大限の誠意と努力によって平和統一を目指す用意がある。
    5. 平和統一後、台湾には持続的な平和や豊かな生活がもたらされる。
    イ-2 蔡英文総統閣下
    1. 中国共産党は民主主義を受け入れるべきである。
    2. 台湾は『一国二制度』を決して受け入れず、民主的社会を誇りに思っている。
    3. 台湾の大半の国民は『一国二制度』に断固反対だ。これは『台湾のコンセンサス』だ。
    4. 台湾は中国共産党に対し、勇気をもって民主主義に向け踏み出すよう呼び掛けるものであり、それによってはじめて台湾の考え方や主張を真に理解できる。
    イ-3 渋谷考察

    比較すると、このように全く噛み合っていません(笑)
    そして、この7月から香港への国家安全法の強制導入により、もう隠し切れないジャイアンのDV体質が改めてはっきりしたわけで、台湾人が中国共産党を信用することは二度とないと断言できる事態となりました。よって、この問題の解決は事実上、戦争によるしかなくなったのです。まア、どうせこうなることは最初から分かりきっていたことです、中国共産党の約束を守らない体質は今に始まったことではありません。本稿でも以前に取り上げた、あの「ペンス演説」でも習親分は約束を守らなかった大ウソつきだと糾弾されていましたしね。よって、「一国二制度」という偽りに満ちた美辞麗句による併合の道は完全に断たれ、あとは「ジャイアンの暴力によるレイプ統一」しか選択肢がなくなったわけです。
    これが現在の現実です。

    【ウ 未来予想図:今から×年後の世界情勢】

    今から×年後、自由民主主義連合陣営による中国排除ブロック経済圏は概ね完成し、さらに習近平の理想郷だった一帯一路からもヘドロス事務局長出身のエチオピアなどわずかな国々を除いて大半が離脱、かつコロナ賠償との相殺と称して中国の借金は全て踏み倒され、中国経済は大不況に陥り、国内は希望を失った失業者たちであふれかえっていた。彼らの不満は共産党政府にあるのだが、徹底した監視網のために文句を口にすることもできない。そして共産党政府は狂ったように連日「鬼畜米英」と責任の矛先を自由民主主義連合陣営にそらすプロパガンダにやっきになっていた。さらに中国共産党と習近平の神経を逆なでするかのように、ロンドンではかつての自由フランス亡命政府を模倣した「自由香港亡命議会」が大歓声の中で設立宣言され、ロシア、エチオピアなど一部を除いて自由民主主義連合陣営の国々がそれを承認。反対に現香港政府議会は世界から「ヴィシー香港傀儡議会」(笑)と揶揄されるようになっていく。欧米人から「ヴィシー香港」などと揶揄されるなどと、まさに中国共産党にとって最大級の屈辱・侮辱であり、そう呼ぶのをやめるように趙立堅報道官(略称 趙官)は連日連続で発狂会見を開くものの、発狂すればするほど、ドイツ日刊紙ビルドを筆頭として世界中の揶揄もますますヒートアップしてゆく。
    (筆者は、香港から外国に逃れた香港民主化運動家の方々に対して、中国共産党の手に堕ちた今の香港に「ヴィシー香港」という呼び方を定着させるよう全世界に働きかける運動を起こすことを提唱するものです。そして、自由香港亡命議会をロンドンで旗揚げすることも提唱します。イギリスとフランスは、シャルル・ド・ゴールの自由フランス抵抗運動を成功させた経験があり、助けてくれる可能性が大いにあります。そして時間を追うごとに、中国共産党を排除する世界的気運の盛り上げに役に立ってくるはずです。例えばメルケルのドイツは煮え切らない消極的態度のままの可能性がありますが、「ヴィシー」という忌まわしい歴史の過去を想起させるようなものに対して絶対に肩入れできないという弱みもあり、自由香港に肩入れするしかなくなるといった効果も期待できるわけです(笑)このあたりの詳細は別途Ⅳ-2-①で後日取り上げる予定です)

    そうして、台湾の祭英文総統は世界情勢の機が熟するのを見計らうと満を持して、中華の統一は、むしろ台湾の民主主義体制を大陸側が受け入れるしか選択肢はないと高らかに宣言!中国の民主化こそのみが中華統一の絶対条件という宣言に、自由民主主義連合諸国が一斉に賛同の意を表明、そしてついに、アメリカ、イギリスは台湾を国家として承認する動きに出る。台湾と連合諸国はルビコン川を堂々と渡ったわけである。メンツ丸つぶれとされた中国共産党と習近平もためらうことはできなくなり、かつ大不況で不満の高まる人民の目をそらす必要もあり、ついに全軍に大動員令を発動。大輸送船団を集結させて上陸部隊を乗船させると同時に、上陸作戦を支援するための海軍、空軍、そして切り札のロケット軍の全部隊にも台湾海峡への集結を命じる。
    トランプ大統領(再選していれば)、全世界に向けて緊急声明を発表。
    台湾と自由民主主義連合諸国も一斉に中国共産党への非難声明を出すと同時に、具体的な行動を起こす。
    まず台湾は、正規軍10万人を即時総動員して、中国共産党軍の予想上陸地点に防備陣地の構築を開始。そして全予備役兵にも召集命令をかける。
    また在日アメリカ軍と自衛隊は、沖縄基地へアメリカ海兵隊の地上トマホーク部隊(エ-5で後述します)と自衛隊の対艦ミサイル部隊の集結を開始。日米の艦隊は台湾東方沖に向かい、トマホークを搭載する巡洋艦、駆逐艦、原子力潜水艦の各部隊を展開させる。在日アメリカ空軍と航空自衛隊は九州と沖縄の各基地に集結。
    なお韓国は、この時点で文在寅系の左翼政権のままであれば、当然のように中立を宣言するが、反対に保守政権への交代が実現していれば、陸軍は北朝鮮軍の暴発に備えて38度線一帯に集結、海軍と空軍は在韓米軍に協力を表明する。
    北朝鮮は当然のごとく中国共産党への支持を表明、このとき韓国が左翼政権であれば、韓国軍を連合軍に協力させないために見せかけの友好を演じると思われる。しかし保守政権であれば本稿でも以前で述べた「第二戦線」で連合軍を牽制するために、全軍を38度線一帯に集結させることであろう。
    (なお特に、この韓国と北朝鮮の動向については、後日別途Ⅳ-2冒頭で詳しく取り上げる予定です。ちなみにここで簡単にその主旨だけ話しておくと、南北の統一とは、文在寅のような左翼思考脳の見せかけの外交では絶対に成立しません。北朝鮮を支配する金王朝は、そんな生ぬるい統一では後日に自分たちが死に至ることが分かりきっているからです。独裁者が統治する専制国家として永続することのみが、金一族が死なないで済む唯一の道なのです。文在寅もその本質は理解した上で、しらじらしい交渉を金正恩に言うものだから、悪質な二枚舌と最初から思われて利用されているだけなのです。だから見せかけの交渉は、いつもこないだの爆破(笑)といったような木っ端みじんの失敗に終わるわけです。隣人の日本人の冷静な目から見れば、南北統一を成し遂げる方法はただひとつ、北朝鮮の後ろ盾となっている中国共産党一党独裁支配体制を倒して中国を民主化させることのみ。そうなれば北朝鮮は自動的に崩壊して、韓国主導での統一が簡単に実現するでしょう。問題の本質はここにあるのです!欺瞞と甘言と見せかけに騙されて、この日本でも過去に左翼政権を誕生させてしまった苦い経験はあり、国民は嫌というほど懲りてトラウマにすらなっています(笑)一度経験してようやく初めて、やっと左翼政権の口から出まかせの正体が理解できて悟ったのです、やはり「現実と向き合うことが必要」なのだ、と。隣人として韓国の皆さんに心から忠告します、あなた達はいつも北朝鮮問題の本質と現実から逃げている。南北統一を本当に成し遂げたいなら、文在寅のような詐欺師に騙されて日本と小競り合いに終始しているのではなく、私利私欲のために過去にこだわる似非市民団体を捨て置き、日米欧と手を組んで中国共産党に立ち向かう勇気こそが本当に必要なことなのです。次は絶対に保守政権に交代させないとダメです、さもなくば本当に、後述するウ-2といった事態になりかせません。隣人の韓国の皆さんが、左翼の甘言に騙されることなく、真の巨大な敵である中国共産党に立ち向かう勇気を持って下さることを願うものです)
    そしてフィリピン海軍、ベトナム海軍も南沙諸島付近に展開、背後より中国海軍を牽制する。これを支援するためにオーストラリア・ポートダーウィンを母港とするイギリス機動部隊とオーストラリア海軍も南沙諸島を目指して北上を開始。
    カナダ海軍もはるばる台湾に向けて出撃。
    フランス艦隊、ドイツ艦隊、イタリア艦隊もスエズ運河経由で東洋を目指して出撃、まるでバルチック艦隊の再来のようである。
    インドもカシミール地方に大軍を展開させる。
    ロシアはどう出るであろうか?とりあえずは傍観であろうが不透明要因として不気味な存在ではある。

    × × ×

    ついに、あのキューバ危機を超える「第四次台湾海峡危機」がここに勃発した!
    株価は暗黒のブラックマンデーを超える歴史最大の大暴落となり、無制限金融緩和で株価をコントロールしようとしてきた世界の金融当局と日本の黒田はる彦は顔面蒼白である。

    次に両陣営の作戦構想と勝利条件を整理してみましょう。

    ウ-1 自由民主主義連合軍の作戦構想と勝利条件

    要は、台湾上陸を目指して10ノット代の低速でノロノロ航行する輸送船の大半にトマホークを命中させて壊滅させ、上陸作戦を断念させれば自動的に戦略的勝利が手に入る。よって、習近平の切り札「ロケット軍」からのミサイル飽和オールレンジ攻撃から、沖縄トマホーク部隊および空母、そしてトマホーク搭載艦を守りきること。これされ守りきれば、習近平は輸送船団を出撃させる決意がつかない。そして、その煮え切らない態度で求心力を失っていき、ほどなく民主化革命に死刑にされるか、政敵の李克強あたりの手によって責任を負わされて死刑にされることであろう。このように、輸送船団を壊滅させるか出動を断念させて台湾を守り切り、それによって中国人民に共産党政府を引っくり返させて、中国を民主化に導いて独裁者を死に追い込めれば戦略的な完全勝利である。

    ウ-2 中国共産党軍の作戦構想と勝利条件

    最も理想的な勝利とは、自慢のロケット軍で連合軍の沖縄トマホーク部隊および空母、そしてトマホーク搭載艦を壊滅させ、台湾海峡の制空権と制海権を確保したのち、台湾上陸作戦を成功させて台湾を占領する。そして欧米に東アジアから手を引かせれば完全勝利。
    そして台湾、日本、韓国は阿鼻叫喚の地獄絵図となる。
    まず台湾は、祭英文などの政府関係全員と民主派が根こそぎ処刑される。台湾省が設置され、自由に慣れた台湾人はチベット、ウイグル方式の恐怖政治で支配され、反抗者は緋村剣心ばりの「悪即斬」のような即逮捕即死刑で根絶やしにされる。
    次に日本には講和の条件として、沖縄だけでなく種子島、屋久島以南の全諸島の割譲を迫る。太平洋艦隊が壊滅したアメリカ軍にはもう日本を助ける余力がない。単独で勝ち目のない日本は割譲に応じるしかなく、しかも上納はそれだけで済まない。後から後から次々にたかられ、九州の各地にも香港マカオのような割譲地を作らされる。おお、ついに偉大なる中華は、小日本に対して、遼東半島割譲の屈辱を晴らして歴史を塗り替えたのだ!ここに習近平は始皇帝を超える中華の歴史上最大の英雄となる。そして、九州の割譲地を通して人民を続々と日本に移住させる。在日中国人には、かつての土佐藩の上士のような特権を与え、ウイグル、チベットと同様な扱いを日本人も受けることになる。そう、中国人が上士で、日本人は郷士ということである。このようにして日本はいつのまにか半属国化され、遠くない将来、併合されて日本省となる。
    そして朝鮮半島は、韓国の政権が右派であろうと左派であろうと関係なく、子分の金正恩に韓国の併合を認めて、韓国は北朝鮮に吸収される。アメリカ軍が去り、日本も降伏した今、韓国軍単独で中国軍と北朝鮮軍に抵抗しても勝ち目はないし、何よりも文在寅が郭開のような本性をむき出しにして、命惜しさに真っ先に無条件降伏してしまう。こうして韓国社会も日本同様、中国人と北朝鮮人が上士で、旧韓国人は郷士というカースト制度のもと、阿鼻叫喚の地獄絵図となる。文在寅は、中国と北朝鮮のために協力してきた御褒美にあずかることができ、旧韓国領を弾圧統治する初代総督の地位を得て、今後の弾圧政治でかつて自分に逆らってきた者たち全員の徹底的な弾圧を楽しめることで満面の笑顔(笑)に満ちあふれている。これで中国共産党の完全勝利である。

    【エ では中国共産党軍の大輸送船団は、実戦で台湾海峡を、本当に無傷で渡れるのか?】

    現代において、ハイテク兵器は驚くべき進化を遂げています。
    しかし、そうした技術がどんなに進歩しても、兵士を運ぶ輸送船の最大速力は20ノットも出ればいいほうであり、落下傘部隊を運ぶ輸送機の最大速度も、戦闘機や対空ミサイルからすれば止まっているも同然なのです。よって、制海権や制空権を確保できないまま、行き当たりばったりで出撃命令が下った場合、輸送船や輸送機に乗せられる共産党軍兵士は、死にに行けと言われたも同然に感じることでしょう。なお、この時に兵士たちが抱えるはずである大きな精神的ストレスは、後述のエ-6で述べるように、中国共産党司令部にとって無視し切れない大きな潜在的驚異となるので、作戦の強行にはためらいが生じます。そして守る台湾陸軍は、正規軍の精兵が兵力10万人。もしも米英が増援軍を送ってきた場合は、さらに2~3万人の精鋭部隊が加わります。これだけの守備兵力を撃破するためには、共産党軍も最低でも第一派で10万人くらいの兵力を上陸させねばなりませんね。少ない兵力で上陸できたところで、そもそも上陸作戦というのは水際で大損害を被るものであり、海岸で防衛軍からの猛反撃にあって全滅するだけなので成功がおぼつかないからです。
    では、10万もの兵力を運ぶために、輸送船はいったい何隻必要となるのでしょうか?
    例えば、共産党海軍の「071型揚陸艦」の性能を見ると、搭載能力は詰め込むだけ詰め込んだとして、兵士1,000名弱、戦車20両くらいのようです。よって単純計算して100隻必要となります。あと数年で揚陸艦100隻体制を整備できなければ数が足りないので、他にも民間の客船を徴用して輸送船とする必要が出てくるでしょう。しかし揚陸艦には人員や車両の揚降のためのサイドランプが備えられていますが、民間の客船にそんな設備はないので、上陸作戦の実戦では、かなり手こずって、もたついているところを守備側からの猛射で大損害を受けることになるでしょう。

    精強な兵士を錬成するのには、多くの手間と費用がかかります。
    人間はそもそも、両親から生まれて一人前になるまで20年近くもかかり、そこから軍隊に入隊して厳しい訓練を何年も積むのです。上陸作戦を行えるくらいの高いレベルの兵士とは、即席ラーメンのように簡単に補充できるものではないのです。戦車などの装備もそうです。作るのは大変です、時間もかかれば、ものすごく高価な品物です。そうした兵士や装備が武器弾薬食料などと共に、輸送船それぞれに満載されるわけですが、それがたった1発のトマホーク命中で全部パー(笑)あのタイタニック号の悲劇が、数十倍の規模で台湾海峡を埋め尽くすことになります。兵士のひとりひとりに、それぞれに人生があるのです。彼らが赤ちゃんの時からご両親が愛情を注いで20年もかけて育てあげ、そして軍隊に入隊した後は猛訓練に明け暮れ、ようやく精強な兵士として仕上がったにもかかわらず、その訓練の成果を発揮することが一切ないまま、輸送船の轟沈と共に、何十年にわたり積み重ねてきた人生があっけなく終わってしまうのです。そして、そうした哀れな共産党軍兵士の何万人もの水死体が福建省沿岸を埋め尽くすことになります。兵士の家族たちの悲しみと慟哭で中国の地は、天を衝くばかりの涙と叫び声で覆い尽くされることでしょう。

    その悲しみと恨みは、果たしてどこに向かうのでしょうか?

    トマホークを発射したアメリカ艦隊でしょうか??

    それとも、統一を拒否した台湾政府なのでしょうか???

    それとも・・・・・・?????

    このように陸続きの戦場に軍隊を送るのとはわけが違って、たったのミサイル1発、魚雷1本で大損害を受けることになる上陸作戦とは、制空権や制海権を完全に掌握できていない限り無謀そのものであり、常日頃は勇ましいことを趙官に言わせている共産党でも、簡単に踏み切る決断はつかないはずなのです。上記で述べたように、錬成にものすごく大きな手間、時間、費用をかけた兵士と最新鋭の戦車、装備、食料など全てが、たった1発の対艦ミサイルや魚雷で海の藻屑と消えてしまうからです。
    そのため、台湾上陸作戦を成功させるためには、台湾本土と沖縄に配備されているトマホーク装備の地上部隊と台湾東方沖に展開する米英の空母、トマホーク装備の巡洋艦、駆逐艦、原子力潜水艦を事前に全て叩いておく必要があるのです。
    そうなるとカギとなるのは、中国共産党機関紙たる環球時報が事あるごとに自慢するロケット軍秘蔵の空母キラー「東風21D型」対艦弾道ミサイル、「鷹撃12型」「鷹撃18型」対艦巡航ミサイルの有効性です。
    これらに本当に連合軍を壊滅させるだけの力があるのであれば、すでに東アジアの各諸国には上記ウ-2のような未来が確実に待っていることになりますが・・・

    結論を急ぐ前に、まずは歴史や最近の出来事から気になる事項を復習しましょう。

    エ-1 ナチス・ドイツ軍、無念のイギリス本土上陸「あしか作戦」の断念

    まずは、制空権や制海権を確保できなかったために、上陸作戦を断念した事例です。
    時は第2次世界大戦のヨーロッパ戦線、怒涛の勢いでパリを陥落させてフランスを降伏させたナチスドイツのヒトラーは、1940年7月付の総統命令において「私はイギリス上陸作戦の準備をし、必要ならばそれを実施することを決意した」と宣言して、イギリス本土上陸作戦(通称 あしか作戦)実施のための最低条件を示しました。
    この総統命令によって、海軍総司令エーリヒ・レーダー元帥と空軍総司令ヘルマン・ゲーリング元帥は作戦の実行可能性を調査し、イギリス海峡を越えて上陸作戦を成功させるための条件を精査します。
    その最低条件とは、だいたい以下のとおりです。

    1. イギリス海軍本国艦隊の無力化、ないし作戦時の介入阻止
    2. イギリス空軍の無力化
    3. 沿岸防衛施設の破壊
    4. イギリス潜水艦による上陸部隊への攻撃阻止

    これらの条件が成立できたと仮定して作成された上陸作戦は、初期段階で9個師団67,000名を上陸させ、空挺部隊によってこれを支援させるというものでした。
    これは今回の中国共産党軍による台湾上陸作戦と条件がよく似ていると言えます。しかし結局、ドイツ空軍と海軍は①~④のどの条件も満たすことができず、作戦が実行されることはなかったのです。そしてヒトラーは、陸続きであるソ連の攻撃に転じます。このように上陸作戦とは陸戦と違って、ドイツ軍が世界に誇る装甲機械化師団を満載した輸送船が、たった1本の魚雷で沈められてあっけなく海の藻屑と消えるという多大なリスクを伴うものであり、あのヒトラーでさえも簡単に実行の決心がつかないものだったのです。

    エ-2 精神論・根性論に支配された旧日本軍の悲劇、ダンピール海峡:ビスマルク海海戦の教訓

    次の事例は、制空権や制海権を確保できない状態の中で作戦を無理やり強行した事例です。
    時は太平洋戦争のニューギニア戦線、日本軍司令部は苦戦する前線にラバウル基地から増援を送ることを検討しますが、制空権を確保していない中での海上輸送作戦は無謀であるという反対論続出の中、精神論と根性論に思考が支配された無能な司令部の大和魂理論(笑)によって、輸送作戦は強行されることになってしまいます。
    この時の輸送船に乗り込む兵士たちの気持ちは、近い将来、中国共産党軍兵士が嫌というほどタップリ味わされることになるかもしれません。

    <輸送兵力>日本陸軍第51師団主力約7,000名
    <輸送装備>15㎝榴弾砲4門、10㎝カノン砲3門、高射砲11門、山砲6門、連隊砲2門、大隊砲6門、対戦車砲4門、自動貨車34両、輜重車94輌、弾薬500トン、糧秣ほか8,800立米、航空ガソリン入りドラム缶2,000本、通信機材、無線修理車、上陸用大発動艇40隻

    これらの兵力は輸送船8隻に分乗、そして護衛の駆逐艦は8隻。輸送途中は、常に護衛戦闘機隊が船団上空を守りきることにはなっていましたが・・
    この獲物に連合軍の爆撃隊が殺到します、そしてあっけなく日本の護衛戦闘機隊を突破されて、輸送船8隻全部沈没、護衛駆逐艦も4隻沈没、兵士の生存者は3,625名(つまり海の藻屑と消えたのが3,400名近くもいた。ちなみにタイタニック号の死者が約1,500名)、さらに輸送船と駆逐艦の乗組員も3,000名近くが死亡。海に漂う生存者に容赦のない徹底的な機銃掃射を弾切れになるまで撃ち続けたあたりは、さすがアングロサクソン・ユダヤらしい徹底さ。このように兵士と乗組員合わせて6,500名近くの死者を出し、その数はタイタニックの悲劇の約4倍にもなり、そして装備の全てが失われたのです。
    ちなみに陸上の戦闘において、たった1日でこれだけの装備と練度を持つ第51師団7,000名の半分を戦死させて装備を全滅させるだけの勝利を収めるのは非常に困難なことであり、よって、輸送船に乗った状態の陸軍がどれほど危険で脆い状態であるかは、この事例でよくお分かりかと思います。

    エ-3 ノルマンディー上陸作戦はなぜ成功したのか?

    最後は、制空権や制海権を完全確保した上での上陸作戦成功の事例です。
    ノルマンディー上陸作戦は夜間の落下傘部隊の降下から始まり、続いて上陸予定地への空襲と艦砲射撃、早朝からの上陸用舟艇による敵前上陸が行われました。制空権と制海権を完全に把握していれば、あとは上陸時の犠牲だけが損害となります。それでも上陸作戦というのは多大な出血を伴うのです。防衛の指揮を取るドイツ軍の名将ロンメル将軍は北アフリカでの経験から、連合軍の侵攻を防ぐ方法はただ一つ「敵がまだ海の中にいて、泥の中でもがきながら、陸に達しようとしているときに水際で徹底的に殲滅することである」と確信しており、制空権や制海権の全くない状態でも、ドイツ軍の反撃は連合軍に大損害を与えました。
    有名な硫黄島上陸作戦もそうでしたね、上陸用舟艇で海岸を目指して海の上をプカプカ浮いている無防備な状態の時に、日本軍守備隊の猛射撃によりアメリカ軍の損害は結局、日本軍を上回る大きなものとなってしまいました。制空権と制海権を完全に制圧していてもこれなのです、上陸作戦を命令された中国共産党軍のその部隊は「死にに行け」と言われたのと同じことが理解できます。
    『俺たちはいったい、なんのために戦い、そして死んでいくのだろうか?』
    フッ、そんなの決まっているじゃありませんか、そうです、中国共産党員という現代の貴族たちが特権階級として子孫代々おいしい思いを独占し続けるためですよ(笑)

    エ-4 ある夕食会の席での余興、習近平に披露したトランプマンの朗読劇、その演目は「トマ・ホーク(笑)悪童のイタズラだったシャイラト空軍基地攻撃命令

    今から3年ほど前の、あるニュースを覚えていらっしゃいますでしょうか?
    トランプ大統領と習近平国家主席との初の首脳会談。別荘マー・ア・ラゴでの夕食会は、なごやかな雰囲気に包まれていました。ディナーを堪能した両首脳は、デザートのチョコレートケーキを食べ始めました。すると、トランプが側近から何やらゴニョゴニョと耳打ちされています。そしてトランプも小声で、どうにも聞き取りにくいのですが、OK?とか、ファイヤー?だかとブツブツつぶやいています。習近平もチョコケーキを味わいながら、なんだ?なんかあったのか?といぶかしく思ったことでしょう。するとトランプは、笑いそうになるのを必死でこらえながら、しらじらしい態度を下手な演技で隠そうとしつつも隠し切れずに習近平に話しかけ始めました。
    『国家主席、お伝えしたいことがあります』
    『たった今、テロリストどもに向かって59発のトマホークを発射したので、お知らせしたいのです』
    トランプマンは間違いなく、それを聞いた瞬間の習親分のリアクションが楽しみで楽しみで仕方がなかったことでしょうね。子どもが先生にいたずらを仕掛けて、先生がオーバーリアクションすればするほど、ゲラゲラと笑い転げる子どもそのものです。もしかしたら、首脳会談なんてどうせ平行線なのだから最初から議題に興味などなく、この「いたずら」の準備にのみ全身全霊を注いで、これだけが彼の首脳会談の唯一の楽しみだったと思えてなりません(笑)
    さて、それを聞かされた瞬間、習近平は無言のまま、モグモグとケーキを食べていたままだったそうです。このあたりはさすが独裁者にまで登りつめただけの度胸で、一瞬で全てを理解して動揺だけは見せない肝っ玉の座りようには感心します。そして習親分は10秒くらい沈黙していたそうですが、通訳を通じて『もう1度言ってほしい』と聞き返してきたそうです。そして『小さな子供や赤ん坊にまで化学兵器を使う残忍な人には、ミサイルを発射しても大丈夫でしょ』とトランプに言ってのけたそうです。
    今にして思えば、このわずかなやり取りに、台湾で決着をつける時が将来いつか必ず来ると分かっていた二人の本音が隠しきれずに噴出したと言えるでしょう。一瞬の出来事において、習は言わば「ヤンキーに凄まれた」ことを瞬時に感じ取ったのです。
    『なあキンペー、いつかお前と決着をつける時が必ずくるよな、その時は分かっているな?台湾に上陸などさせんぞ、輸送船団はトマホークで1隻残らず木っ端微塵だ、そして戦いに敗れたお前には民主化革命による死刑が待っている、その時が本当に楽しみで仕方ないよ、フハハハ!!』という嫌味こそが、トランプマンが習親分に伝えたいことだったのです(笑)これは台湾有事の際に、上陸作戦を避けて通れない中国共産党軍の限られた手札を分かっていた上での嫌味だったわけです。そして習近平も、トランプの嫌味を即座に理解したのです。このときの彼の胸の内は、
    『ふん、ドナルドダックめ(笑)やっぱりお前の本音はそれか、つまりアメリカは台湾に絶対に首を突っ込んでくると俺に果たし状を突きつけたということだな。その時はトマホークを我が人民解放軍の輸送船団に発射するから覚悟しとけよ、と言いたいわけか、このおしゃべりめ(笑)』といった感じだったことでしょうね。
    そして次の瞬間、嫌味タップリな皮肉を即座に思いついて痛烈にトランプマンに言い返したのは、さすがは豪胆な独裁者と感心させるものでした。
    すなわち、彼が答えた『小さな子供や赤ん坊にまで化学兵器を使う残忍な人には、ミサイルを発射しても大丈夫でしょ』という言葉の真の意味がお分かりでしょうか?
    まず、「小さな子供や赤ん坊にまで化学兵器を使う残忍な人」というのは、実は他ならぬ習近平自身のことを指しているのですよ。そうです、自分で自分のことを「残忍な人」とトランプに対してうそぶいてみせたのです。
    天安門で、民主化運動の学生を戦車隊で轢き殺し、チベット、ウイグルでは民族絶滅政策を平然と実行する中国共産党。そのトップである自分自身のことを、あえてトランプに開き直ってみせたのです、これまた皮肉たっぷりに。
    『ドナルドダックよ、アメリカとお前が何をわめこうと、俺はやめないぜ(笑)、これからもチベットとウイグルでは好きにやらせてもらうし、そのうち香港民主派とやらも皆殺しにしてやるからよ(笑)、それをやめさせたいというなら、トマホークを撃ってこい、受けて立つぜ』
    と、トランプに言い返したわけだったのです!
    そうです、『撃てるもんなら撃ってみろ』と言い返したのです、まるでヤクザ映画のクライマックスシーンそのもので、あの時はまさに、事実は小説より奇なりの歴史的場面だったのです!
    そしてその時の習近平の脳裏には、とっておきの切り札である人民解放軍の精鋭ロケット軍が姿を現したことでしょう。
    『だがなドナルドダックよ、これだけは言っておくぜ。そんなにトマホークを撃ちたいならこの「残忍な人」に向かって撃てばいいさ。だがもちろん分かっているな?そん時はお返しに3,000発の弾道対艦ミサイル、対艦巡航ミサイルのオールレンジ攻撃(※注)をお見舞いしてやるぜ!そして自慢の太平洋艦隊を全滅させてやるからな、覚悟しとけよ、ククク』
    あの時の首脳会談は成果ゼロと言われましたが、このように実はそうでもなかったのです、この二人の台湾をめぐる果し合いの約束が、言葉ではなく以心伝心で交わされていたという大成果を収めた首脳会談だったのです(笑)
    (※注 オールレンジ攻撃とは?)
    実はコレ、軍事専門用語ではありません。軍事用語でいうと「飽和攻撃」のほうが意味が近いでしょうか?機動戦士ガンダムという物語に出てくる女性エスパー戦士、ララァ・スンの繰り出す必殺技のことで、エスパーの特質を生かして遠隔操作で同時に十数機の子機を操り、ひとつの目標に向かって十数方向から一斉にビーム攻撃をかけるという無敵に近い方法を意味します。中国共産党軍の優位性とは、戦場が本国すぐ近くであるということであり、遠路はるばるやってくる自由民主主義連合軍の艦隊と台湾・沖縄の陸上基地に対して、近接する自軍の陸上基地から弾道・巡航それぞれの対艦ミサイル公称3,000発を同時に打ち込んで(飽和攻撃)、全滅させる自信があるという宣伝効果で、連合軍の戦意を削ぐことができることにもあるでしょう。

    そして3年後の今、予想もしなかったウイルス兵器の漏洩に端を発した世界的大パンデミックが起爆剤となり、トランプとペンスは3年前に習キンペーと約束した「果たし合い」を実行する決意を固めたということです。秋の選挙で再選なるかどうかは依然予断を許しませんが、再選となった場合は必ず、
    『小さな子供や赤ん坊にまで化学兵器を使う残忍な人には、ミサイルを発射しても大丈夫でしょ』
    と言ってのけた習キンペーに対して、
    『それではお望み通りに、チベット、ウイグル、そして香港民主派に対して弾圧を加えている残忍な中国共産党軍の輸送船団にトマホークを撃ちこんでくれるわ!』
    と意気込んで、武闘派筆頭ポンペオ国務司令長官が喜び勇んで中国共産党世界経済排除包囲網の構築を開始したわけなのです。近い将来、かつて日本が突きつけられた「ハル・ノート」みたいな最終通告が、こみあげる興奮と喜びの表情が隠し切れないポンペオ国務司令長官の口から「ポンペイオ・ノート(笑)」みたいなノリで中国共産党に突きつけられること疑いようがありません。
    よって、次のアメリカ大統領選挙は、『約束の果たし合い(笑)を誓うトランプ』が再選するのか、それとも『死んだ魚の目をしたボケ老人バイデン』に交代するのかで、その後の世界の歴史は全く異なるものになることでしょう。特にわが日本とお隣り韓国の運命は激しく左右されることになります(前述ウ参照)。
    習近平の本音としては、3年前の果たし合いの約束に血がたぎっているはずですが、ケンカもなんか面倒くさいので、次のアメリカ大統領選でボケ老人バイデンに交代したほうが、アメリカを倒しやすそうだから、今はトランプ落選工作に全力を注ぎつつ様子見、といったあたりでしょうか。

    長くなりましたが、このようにトマホークとは、米中両大国のトップと台湾侵攻戦争の因縁めいた象徴的な存在と言えるでしょう。

    エ-5 アメリカ海兵隊の新方針、沖縄にトマホーク巡航ミサイル配備へ

    3月23日付のウォールストリートジャーナル紙でアメリカ海兵隊のバーガー総司令官がインタビューで語った内容において注目すべき点は、海兵隊の編成を大改革した上で、新たにノルウェー製NSM対艦ミサイルと対艦攻撃能力を付与された対地対艦兼用の新型トマホーク巡航ミサイルを搭載する車両を追加して、海兵隊は新たに地上からの対艦攻撃能力を獲得して、かつ沖縄に配備する、というものです。
    しかし驚くべきは3月の時点で、アメリカ軍がこうした判断を下していることです。すでにその時点で、沖縄にトマホーク部隊が必要になる未来が近いうちにやって来る、と分析できていたことになるのですから。
    この海兵隊の大改革は「地対艦ミサイルを装備して中国海軍と戦う」というのが骨子なので、台湾有事の際は、台湾海峡をノロノロ航行する中国共産党大輸送船団への攻撃能力の向上も大いに期待できるところです。公称数値はまだ発表されていないので推定になりますが、トマホーク巡航ミサイルの対地対艦兼用型の次期最新型「トマホークBlock5」は対艦攻撃での実用射程も1,000kmを大きく超えて来るものと思われます。日米が連携して濃密な地対艦ミサイルの網を張ることになり、特に沖縄本島は戦闘機の航空基地や地対空ミサイルが多数配備されて防備が厚い上に、ミサイルの地上移動発射機が隠れながら逃げ回る広さがあるので、ここに地対艦ミサイルが配備されるならたとえ先制攻撃されても無力化するのは容易なことではないでしょう。なお新型トマホークの対艦攻撃時の有効射程が仮に1,600kmあったとしても、グアム島のアンダーセン基地からでは東シナ海や南シナ海には届きません。つまりトマホーク装備海兵隊をグアムに配備することはグアムの自己防御以外にほとんど意味が無いのです。トマホークの性能から算出すると、沖縄に常時配備して東シナ海に睨みを効かせることで有効に活用できることになるので、沖縄本島の地理的な戦略的価値が海兵隊のトマホーク装備化によって大きく増すことになります。
    こうなると中国共産党としては、台湾に輸送船団を近づけることがより困難となる沖縄へのトマホーク地上配備はもちろん看過できず、今後も基地反対運動に名を借りた沖縄の日本離反工作に、より一層の工作活動をしかけてくるでしょう。地元新聞の不自然な左翼偏向記事連発を見ていると、相当な数の中国共産党工作員が沖縄基地反対運動と地元マスコミに潜入していると見て間違いありません、騙されないように引き続き警戒が必要です。

    エ-6 無謀な戦争命令に兵士が反乱を起こした事例◇キール軍港の反乱

    第一次世界大戦も末期、敗色濃厚なドイツ軍の士気は落ちており、国民の間にも厭戦気分が広がっていました。特に、ドイツ海軍の将校が貴族・教養市民層出身者で占められているのに対して、一般兵士は労働者で占められていたため、将校と一般兵士の士気には大きな温度差があったのです。
    そうしたなかの1918年10月、休戦交渉に反対するドイツ海軍司令部は、せめて休戦交渉を有利に進めようと考え、イギリス艦隊主力に対する特攻的作戦を立案。最後の艦隊決戦を挑もうとヴィルヘルムスハーフェン港の大洋艦隊に全艦隊の出撃を命じました。しかし兵士達は休戦交渉中であることを噂で知っていましたし、イギリス海軍との力の差を今までの海戦の経験から十分承知していたのです。よって、命令の有効性に疑惑を持った水兵たちは、大勢を挽回することが不可能に近く、かつ貴族出身の将軍や将校たちのメンツのために自分達の命を捨てるのはあまりにも馬鹿馬鹿しく無意味と考え、機関の火を消して出航を拒否したのです。また他にも多くの水兵が脱走しました。
    命令不服従や敵前抗命罪は、軍法会議において死刑判決です。
    11月1日、第3戦隊の47人が逮捕されると、その釈放を求めて夕刻には250人の水兵が自然発生的に集会を開いたのです。11月3日、さらに57人の水兵の身柄が拘束されると、夕方には6,000人の労働者や水兵、女性たちが兵士の釈放を求めて集まり出しました。彼らは逮捕者の釈放を要求して、ついに将官たちと衝突、キール軍港は騒然たる状態に陥ります。刻々と情勢が険悪化する中、とうとう兵士と労働者が結託した大規模デモがキール市内を練り歩く騒ぎとなり、その数は10万人にも膨れ上がったと言われます。軍隊の反乱が市民にまで拡大したことを受け、鎮圧のために陸軍が出動し、デモ隊に解散を命じますが聞き入れられなかったため、カッとなった将校が発砲してしまい婦人や子どもを含む死傷者を出したことで一気に大暴動になり、流血を引き起こした将校はその場で惨殺されます(銀河英雄伝説という物語に出てくるフレーゲル男爵やクリスチアン大佐といった性格悪い系ヤラレ専門ザコキャラが思い出されます 笑)。こうなると、出航命令の拒否に加えて上官の射殺(笑)が加わったのですから、明確な軍に対する反逆です。軍の規律で言えば、参加者の死刑は間違いなく、引き返す道が断たれた水兵らは座して死刑になるくらいなら、世の中をひっくり返そうと将校から艦隊の指揮権を奪い、水兵評議会を結成。
    (陳勝・呉広のヤケクソ反乱そのままですね、歴史とはつくづく、パターン化しているものだと実感します)
    11月4日には、「キール14要求」をまとめ、戦争の終結とともに、皇帝の退位、自由な共和国、女性を含む参政権、出版の自由、捕虜の釈放などの政治的要求を掲げたのです。反乱軍は4万人の規模になってキールを掌握し、全ての軍艦には赤旗が掲げられました。そして水兵たちはキールから続々とドイツ各地に向かい、ドイツのほぼ全域に同様の動きが拡大していくことになったのです。この反乱の全国化の過程で、市当局も軍も革命運動にほとんど干渉しませんでした。というより出来なかったのです。兵士や部下が革命に同調的で、革命側に参加しているものも多く、鎮圧命令はただちに我が身の危険に繋がったからです。こうして、皇帝と貴族階級が支配するドイツ帝国は崩壊します。
    まさに、これと同じ過程を中国共産党に喰らわせることこそが、近い将来に勃発するであろう最終ハルマゲドンの自由民主主義連合諸国の理想的着地点なのです。

    ここで、ちょっとした余談にお付き合い下さい。
    これまで幾度か、中国共産党軍の一般兵士たちは、無謀な作戦命令発動と共に内部反乱を起こす可能性が高いという仮説を繰り返し述べてきましたが、こんなことを聞いたら趙立堅報道官(略称 趙官)あたりは顔を真っ赤にして『わが人民解放軍の精鋭に限って絶対にありえないことだ』と発狂反論してきそうではあります。趙官の気持ちは多少理解できるのですが、実は筆者の述べていることには2つの論拠があるのです。
    1つ目は、検索すると結構出てくるのですが、一般論として中国は徴兵制を敷いておらず「一人っ子世代」の贅沢な若者たちは人民解放軍に入隊しても厳しい訓練についていけず落伍する者が少なからずいるという事実です。意外ですね、やはり中華人民解放軍とは、チベットやウイグル、天安門学生や香港民主化運動市民などの「弱者を弾圧することにのみ真の威力を発揮する世界最強の軍隊」なのであって、上陸作戦など命じたら敵前逃亡+上官抹殺を即座に招きそうで習近平も命令を出すのを躊躇するほどな非常に高度な士気を維持する軍隊のようですね。
    2つ目は、歴史的な傾向としての中国軍兵士とイタリア軍兵士の「打たれ弱さ」が存在することです。「うそだ、そんなはずはない!」と趙官が絶叫しそうなので、以下に過去の歴史を俯瞰してみましょう。
    時は第二次世界大戦の北アフリカ戦線、連戦連敗のイタリア軍の援軍としてリビアの地に降り立ったドイツ軍の名将、後に砂漠のキツネと畏怖されるロンメル将軍は、信じられないイタリア軍兵士の振る舞いを目の当たりにして唖然としたと言います。
    それは何かというと、あろうことかこの「砂漠戦線」で大好きな「パスタを茹でて」食事にありつこうとしていたというのです。砂漠において水がいかに貴重なものであるか?いかにも目先の快楽に飛びつきやすく、先の先まで思考することが苦手な国民気質が出てしまった典型的事例と言えるでしょう。この目先快楽主義こそがイタリア人の陽気さと同時にイタリア軍の弱さの本質であり、これは現代においても、冷静に考えれば毒まんじゅうと明らかな習近平の一帯一路(笑)に、G7の中で簡単に喰いついてしまったイタリア政府の近視眼に通じるものです。おかげでコロナでもヨーロッパ諸国の中で真っ先に痛い目に遭わされたのは記憶に新しいところです。
    ちなみに目先快楽主義の人は株で勝てません(笑)株で勝てる人というのは、「損して得を取る」ことができる気質の持ち主であり、物事を近視眼ではなく、長い目で俯瞰できる性格をしているものです。これを読んで思い当たる方がいたら、株で成功したいと思うなら自己意識改革が必要ですよ。

    次に中国人兵士の事例ですが、眠れる獅子と恐れられた大国・清を相手の日清戦争において、東洋最強と謳われた清の北洋艦隊を相手に、弱小の日本の連合艦隊は悲壮な覚悟で海戦に臨みます。ところが、誰もが北洋艦隊の圧倒的勝利を疑わなかったこの海戦で、なぜか清は惨敗。原因は水兵の錬度の差が、艦隊運動の機動性や砲撃命中率で大きな差となり、北洋艦隊は連合艦隊に一方的に打ちのめされてしまったのです。それもそのはず、清国艦隊の水兵たちは訓練を面倒くさがって手抜き(笑)して、スキあればバクチに高じていたので腕前が全く上達しなかったのに対して、日本艦隊の水兵たちは危機感が強く、手抜きなしに猛訓練に明け暮れていたからです。
    これもやっぱり根本にある原因は民族気質のようで、イタリア人同様に、どうにかしようと根性叩き直そうとしても、どうしようもない面もありそうです。例えばこの現代においても、テレビなどで見る中国人個人投資家ははっきり申して下手くそだと思います(笑)
    例えば、当HPのQ&Aの部分のところで私も触れましたが、2015年の中国株バブルにおいて、インタビューを受けていた中国人の個人投資家が満面の笑顔で『たった1日で、給料の何倍も株で儲かるんです。これは共産党政府からの私たち人民へのプレゼントなんです!』と生真面目にコメントしていたのを見て、筆者は思わず失笑しましたが、同時に例の靴磨きの啓示を思い起こした、という事例がありましたね。彼には辛辣な表現で恐縮ですが、典型的な食物連鎖の最下層に位置して知らず知らずのうちに獰猛なアングロサクソン・ユダヤのヘッジファンダーの餌食となってしまったのです。
    これに対して日本人の個人投資家は、実は世界で最も上手だと噂されているらしいのです、それは細かくてマメな日本人気質のせいで、ひとたび株が上手くなりたいと思ったら、とても熱心に研究に没頭するのが大きな原因のようです。かつての日本連合艦隊の兵士たちが、命中率を1%上げるために死に物狂いの猛訓練を重ねた気質や、あの鉄砲伝来からわずかの期間で鉄砲の大量生産ができるようになった職人気質が、今も私たち日本人の血に受け継がれているのでしょうか?それにしても嬉しい褒め言葉を世界から頂けたものです、嬉しい限りじゃないスか(笑)まあ確かに「怠け者」と「損して得取れの思考ができない人」は勝ち続けることができない難しい世界であるとはいえ、中国共産党の硬直した気質が、臨機応変が要求される株式トレーディングの世界に向いていないのは明らかだと私も思います。今後、中国共産党と自由民主主義連合諸国との対立が激化していく中で、上海市場と香港市場への統制はますます強くなっていくでしょう、そしてつまらない魅力のない市場と化していくのは間違いありません。やっぱり社会主義とは、最後は市場原理とは相容れない性質のものなのでしょうね。
    先の見通せない苦しい時代が続きますが、読者の皆さま、世界からの褒め言葉を胸に(笑)、引き続き共に切磋琢磨して頑張っていきましょう!

    エ-7 習近平の切り札「ロケット軍」の実力とは?

    これは先日のニュースなのですが、一部抜粋すると、
    「米軍が乗組員のコロナ感染への対応を終えたばかりの原子力空母3隻を太平洋地域に同時展開し、台湾周辺や南シナ海で活発に活動する中国軍をけん制する動きを強めている。米メディアは太平洋への3隻派遣は北朝鮮情勢が緊迫した17年11月以来で「極めて異例の態勢」だと指摘している。米軍によると、横須賀基地配備の空母ロナルド・レーガンとセオドア・ルーズベルトはフィリピン周辺で、ニミッツは太平洋東部で活動。いずれも駆逐艦や戦闘機部隊を引き連れている。これに対し中国共産党系新聞の環球時報は、中国は空母キラーの対艦弾道ミサイル東風21Dを持っている、と反発した」
    というものです。
    このニュースからも分かる通り、やはり中国共産党の最終最後の心の拠り所は大量のミサイルを装備するロケット軍で間違いないでしょう。そのロケット軍の規模と装備ですが、2016年末のデータで要員10万人、大陸間弾道ミサイル約200発、中距離弾道ミサイル約300発、短距離弾道ミサイル1,150発、巡航ミサイル3,000発とされています。3年前のデータなので、現在はもっと拡充されているでしょうが、ある程度は、仮想敵国に脅威を抱かせて恫喝外交を有利に運ぶ宣伝効果のためにフカしている可能性も大いにあります。
    しかし、アメリカ特殊作戦軍司令部のアドバイザーによれば、「中国の対艦ミサイル能力は、射程、速度、捕捉・追尾においてアメリカを上回っている。その差は非常に大きい」と警告を鳴らしています。
    もちろんこれに対する反論説もあって、中国のミサイル部隊の信頼性や精度やペイロード(弾頭)は実戦で立証されておらず、1979年の中越戦争以降、中国は戦争をしていないので、実戦で本当に役立つか不明ということです。軍事アナリストも多くは、通称「空母キラー」の弾道ミサイルが実際に中国沿岸から遠く離れた海上の移動目標を探知し、追尾し、命中させることができるか、疑問が残ると話しています。
    やはりこれは、実際に「ポーカー」で対戦してみないと分からないですね。
    習親分は、ふてぶてしく自信満々にレイズを繰り返し、気がついたら双方、もう降りられない状況になっています(笑)
    『習キンペーの手札って何だろう?自信満々の様子からして、最低でもスリーカード、いやフルハウスもあるか?いやまさか、ストレートフラッシュまであるか??』と自由民主主義連合諸国をビビらせて、やっぱり講和に・・という気にさせるのが彼らなりの落とし処のような気はするのですが、奴らのカードが実はブタ(笑)だったりするオチもありそうなのが悩ましいところですな。
    環球時報の「中国は空母キラーの対艦弾道ミサイル東風21Dを持っている」という強気の言葉がどうにも妖しく、これがもしも『ブタのツッパリ『(笑)だったら、弱気になって講和などして中国共産党一党独裁支配体制を崩壊させる千載一遇の好機を取り逃がしたりでもしたら、まさに今回の相場の途中でアンジェスを3ケタで手放してしまったくらいの後悔が残りそうです(^^;

    【エ-8 これらから導き出される上記エの続きの展開とは?】
    (次回執筆予定)

    【オ 習近平にとって、逆転への4つのキーワード】
    (次回執筆予定)

    【オ-1 尖閣奪取とその基地化により、沖縄トマホーク部隊への阻止力向上】
    (次回執筆予定)

    【オ-2 沖縄離反工作、基地反対運動等の工作活動強化】
    (次回執筆予定)

    【オ-3 韓国における左翼政権継続のための支援強化】
    (次回執筆予定)

    【オ-4 日本における親中左翼政権誕生のための工作活動強化】
    (次回執筆予定)

  • 2020年7月6日 株情報「Ⅲ-1 プラス材料 ①-ウ-1 アビガン」部分を更新しました

    ウ-1 アビガン

    (2020年7月6日執筆)

     アビガンのニュースで盛り上がったのが3月下旬から4月にかけてのことで、もう今回の本原稿執筆時点(7月6日)においては「今さら感」がぬぐえないところです。それは例えば、4901富士フィルムの日足チャートを参照すれば一目瞭然と言えるでしょう。そのチャートは4月6日に出来高急増+上ヒゲローソク足を示現して以降、今日に至るまで株価は、いいところなしの状態です。この動きにこそ、いわばリリーフ投手たるアビガンの効能の限界(前項の最後で述べた通り)が示されていたと言えるでしょう。他にもアビガン関連銘柄としては例えば、4061デンカや4118カネカなどがありましたが、いずれも富士フィルムと似たような値動きです。
    このように今さら感がぬぐえないところではありますが、当面の注目ポイントとしては、4月7日に発表された「富士フイルム富山化学は、アビガンの新型コロナウイルス感染者への臨床試験を始めていて、早ければ7月以降に全国の医療機関で処方される」というニュースの続報でしょう。本原稿執筆の現時点では、湿度や紫外線の関係でコロナの威力は先の冬や春に比べて弱まっていると考えられ、感染者の増加の割には重症者が少なく、アビガンなどの臨時転用薬の出番も少ないと思われますが、問題は今後の秋から冬にかけて、スペイン風邪同様の猛烈な第2派に襲われた時でしょう。その時期ではまだワクチンが間に合わない情勢なので、油断していた世界で重症者が急増した場合、迅速にアビガンが打てる体制にさえなっていれば、死者は大きく抑えられるはずです。それは後述する「(2)各社の生産体制」で述べていますが、供給体制は十分になっている見込みなので、その点は安心と言えそうですね。

    さて改めて、コロナの人体における増殖メカニズムをおさらいしましょう。
    簡単に言うとまず、感染者が吐きだすコロナ入り飛沫空気を濃厚接触者が吸って、それが肺胞で受容体であるアンジオテンシン変換酵素2(通称 ACE2受容体)を介して取り付いて感染し、増殖を始めます。
    (アビガンとは、すなわちこの増殖を抑止する薬)
    そして全身の血管に感染を広げ、複数の臓器に甚大な損壊を与えるというものです。
    (※これについての研究内容は、チューリッヒ大学のズザナ・ヴァルガ氏らによってまとめられ、4月20日に世界五大医学雑誌の一つである「THE LANCET」に掲載されました)
    この「複数の臓器に甚大な損壊を与える」という研究結果にはギョッとしますが、具体的にはどのようなものなのでしょうか?本稿では先に、自衛隊中央病院の症例研究結果を分析しましたが、他にもあるのでしょうか?そこで気になったニュースで筆者が保存していたものの中から6点ほど、以下に引用しましょう。

    ① 5月13日「回復者でも肺や心臓、肝臓の機能低下に苦しんでいることが示され、それは10年を超えて続く可能性もあり(ブルームバーグでの報道から一部抜粋してまとめ)」

     回復した患者の一部は、最初に感染してから数カ月後に息切れや疲労、体の痛みを報告している。香港と武漢で行われた小規模な研究では、生存者は肺や心臓、肝臓の機能低下に苦しんでいることが示されており、それは氷山の一角であるかもしれない。新型コロナは呼吸器系を超えて体の多くの部分を攻撃することが分かってきており、眼球から足の指、腸や腎臓にまでダメージを与えている。患者の免疫システムは感染に対して過剰反応することがあり、それが健康被害を増大させることにもなる。
     新型コロナ生存者の長期的な健康状態は追跡が始まったばかりだが、類似のウイルスによる過去の感染症からはその余波が10年を超えて続く可能性が示されている。ある研究によると、重症急性呼吸器症候群(SARS)の生存者は同感染症がアジアで流行してから最長12年間、肺感染症や高コレステロールに苦しみ、他の人よりも頻繁に体調を崩していたという。  

    ② 5月14日「WHO、新型コロナはヒト免疫不全ウイルス(HIV)と同様、消滅しない可能性を報じる」

     世界保健機関(WHO)で緊急事態対応を統括するマイケル・ライアン氏は13日、新型コロナウイルスがヒト免疫不全ウイルス(HIV)と同様、消滅しない可能性があるという見方を示した。

    ③ 5月18日「新型コロナ、患者の約37%に急性腎不全、NY医療機関の研究で判明(ロイターでの報道から一部抜粋してまとめ)」

     米ニューヨークの医療機関で治療を受けた新型コロナウイルス患者の3分の1以上が急性腎傷害を発症し、およそ15%が透析を必要としたことが、同州最大の医療機関グループ「ノースウェルヘルス」の調査で分かった。

    ④ 5月27日「コロナ感染症から回復した人のうち3割に呼吸器疾患などの後遺症が生じる可能性【ローマ共同での報道から一部抜粋してまとめ】」

     イタリアの呼吸器学会は27日までに、新型コロナウイルス感染症から回復した人のうち3割に呼吸器疾患などの後遺症が生じる可能性があると指摘した。少なくとも6カ月は肺にリスクがある状態が続く懸念があるという。 既に退院した感染者の症例調査と合わせ、同じコロナウイルスによる感染症であるSARSの回復者の後遺症に関するデータも踏まえ、分析した。未解明の部分が多く、さらなる詳細な調査が必要だとしているが、学会によると新型コロナ感染症により肺線維症を引き起こす恐れがあり、完治が難しい損傷を肺に受ける可能性もあるという。

    ⑤ 3月から5月「武漢の医師がコロナウイルスが不妊症の問題を引き起こす可能性があるので男性は不妊症検査を行い、機能を改善させる必要があると警告」

     現時点で、男性の生殖機能を低下させるという正式な研究論文は未発表で、あくまでそのような仮説があるということですが、理論上生殖機能に影響を与える可能性があるという説には生物学上の具体的根拠があるので引用しました。上記でも触れましたが、新型コロナはACE2受容体と人間の細胞膜のタンパク質とを結合させることにより、細胞の組織損傷を引き起こすメカニズムなわけですが、実は恐ろしいことに、この酵素が精巣に集中しているというのです! ということは、上記②の研究結果のように、仮にコロナが人体から消滅しないのが事実であったとして、コロナが居心地がいい精巣に巣食ったままだとしたら、大げさに言えば人類の行く末がちょっと心配にすらなります。精巣に集中しているACE2受容体のせいで男性型不妊症に陥る可能性というのは、いわゆる、おたふく風邪による男性型不妊症とはまた違ったメカニズムになりますね。ちなみにそのおたふく風邪による男性型不妊症とは、大まかに言うと、男性が思春期以降におたふくかぜになると、発熱と精巣(睾丸)の炎症によって精子をつくる機能が低下しますが、そのダメージが大きいと精子ができなくなります。日本人は基本的には子どもの頃に、おたふく風邪の予防接種を受けているので、この点についての問題はないと思われますが、発熱が精巣にダメージを与える炎症というのはコロナと同じわけなので、受容体と発熱とでダブルに打撃を与えそうで不気味ではあります・・もしこれが本当なら、アメリカ、ブラジル、ロシア、スウェーデンなどといった今なお感染爆発が収まらない国々や、日本でも感染が続出している歌舞伎町ホストの方やそのほか若年層の男子の数年後に、実は女性を妊娠させる機能を全員喪失していた、なんてことにならないですよね? 本当に大丈夫なのでしょうか? 特に、今後のアメリカ合衆国の人口に致命的な損害を与えるウイルスであったとしたら、これこそまさに、中国共産党と習近平の高笑いが聞こえてきそうです。アメリカでは、マスクをするかしないかの選択が、自由を奪われるかどうかという議論に発展しているようですが、これに関する限り、およそアングロサクソン・ユダヤらしからぬ非合理主義、精神論だと驚くばかりです。先の太平洋戦争で、精神論・根性論に支配された無能な旧日本軍の体質のせいで、アメリカ軍の徹底した合理主義の前に脆くも敗れ去った日本軍同様のミスを、現代のアメリカ合衆国人ともあろう方々が犯そうとしているとは信じられない思いです。原爆を猛スピードで完成させたマンハッタン計画に匹敵するというワクチン剛速球開発計画「ワープ・スピード作戦」により、コロナワクチンがあと半年くらいでどうにかなりそう、という見通しによる自信もあるのでしょうが、マスクを拒否している若い男性の方々に、各国政府はもっと、おたふく風邪同様の注意喚起をすべきではないでしょうか? 「死なないにしても、男性型不妊症になっても本当にいいのですか?」と・・ つまり「マスクしますか? それともタマを失って古代中国の宦官になりますか?(笑)」ということです。 仮に歌舞伎町ホストにアンケートを取れば、100名中99名は宦官になんてなりたくない、と答えるはずです(笑)きっとみんな、そこまで知らないのでしょうねえ・・ 男子たちが中国共産党のせいで、古代中国宦官のような体になってしまったら、この世に生を授けて下さって苦労して皆さんを育てた御両親が本当に気の毒ですよ・・

    ⑥ 6月3日「阪神・藤浪選手の体調不良により降板の原因が、右胸の張りというのは一体?」

     阪神の藤浪晋太郎投手が、活動再開後、初の実戦登板(2軍練習試合、阪神8-9ソフトバンク、鳴尾浜球場)で8回途中にアクシデントで緊急降板されました。球団の説明では「投球中に右胸の張りが生じた」そうで、大事をとって降板したとのこと。藤浪選手は3イニング目に突入した8回、最速154キロを計測した直球が、最後は140キロ台前半にまで落ち、イニングを投げ切ることなく降板となったという報道です(なお藤浪選手は、3月26日に新型コロナ感染してから入院などを経て、4月24日から鳴尾浜の自主練習に参加し、5月19日から甲子園の練習に合流しましたが、同28日の甲子園での集合練習に遅刻し、矢野監督と面談後に2軍再調整が決定したものです)。 うーん、これも上記④でイタリア呼吸器学会が指摘したような肺線維症の影響なのでしょうか? その後がどうにも気になって仕方がないニュースです。

    以上6点を引用しました。
    しかしながら、これらの事象にも関わらず、株高が進み、世界の首脳たちが経済再稼働優先に舵を切ってきたということは、
    【A】経済再稼働=コロナ再拡大
    【B】経済再縮小(再ロックダウン)=コロナ感染再減少
    という今後の2つの道の選択において、世界の指導層は【A】を選択したと強く推定されます。
    すなわち、国を背負って立つ立場の政治家による「小を捨てて大を取る」といった冷徹なる計算の結果、上記①~⑥程度のことは政治家たちも十分承知した上で、コロナ再拡大のデメリットよりも、経済が死ぬデメリットのほうが今後の国家の運営に大きな打撃を与えるという結論を得たのでしょう。つまり、コロナに感染するかしないかは、もはやどの国でも「自己責任」とされたことを私たち民衆は自覚せねばなりませんね。そう考えれば、アングロサクソン・ユダヤともあろう者が決して精神論に走ったわけでもなく、彼ららしい冷徹な計算の上でのことなのだと理解もできます。その上でワクチン完成後の世界において、コロナ感染者の後遺症の悲劇を大いに喧伝し、いよいよ、地球最後の悪の一党独裁体制:中国共産党、最終終身独裁者:習近平を誅すべし!との声を、中国共産党を除いた(笑)全世界レベルで大いに盛り上げていく目論見とみます。すなわち、今からコロナにかかった人々は完全なる自己責任の上、ワクチン完成以降の中国共産党包囲網構築のために、悲劇の素材として大いに活用されることになるのです。そう分かっていても、中長期的な世界平和のために中国共産党は解体に追い込まねばならないし、習近平は呂布のように処刑台の露と追い込まねばなりません。以前にも本稿で述べたように、習近平は今後ますます、ヒトラーやスターリン化して手がつけられなくなっていくでしょう(いや、オバマこと無かれ主義無能野郎のせいで、とっくに手がつけられなくなってしまっていますが)。その点、本稿で4月19日の時点での目次作成予想通りに、アメリカが先頭を切って中国共産党包囲網がジワジワと構築され出しているのは嬉しい限りです。例えば筆者も最近は、ニュースで我らがポンペオ長官の記事が出ると、つい笑みがこぼれて「次はなあに?」と心が躍るようになっています(笑)
     このように読者の皆さま、どうやら、コロナにかからないように生活しながら、かつ株で勝ち続けなければならないという難しい宿題を私たち個人投資家は背負わされてしまったようです。しかしここは、弱音は心に隠して、共に頑張っていきましょう!

    ウ-1-(1) アビガンが効くメカニズムと副作用

     アビガンの大きな効能としては、新型コロナウイルス感染症による肺炎が発症してから6日後までに服薬すれば、それ以上は悪化しない可能性が高いというものです。つまり発症6日以内の服薬により、その後はICU(集中治療室)に入るほど重症化しないので、人工呼吸器にもつながれませんし、外来通院さえ可能だと思われるそうです。したがって、医療崩壊が免れる結果にもつながります。ちなみに薬のサイズが大きくて、しかも飲む量が多いそうですね。コロナの場合は、通常のインフルエンザ時に飲む量の3倍も飲まないとならないそうです。具体的には200mgを8錠、それを1日2回。2日目以降は減らしていけるそうですが、それでもきつそうですね。そのアビガンの働きとは、コロナウイルスの増殖を抑える、つまりそれ以上増やさないことで、結果として体内からウイルスを早めに減少、消滅させるというものです。ウイルスは自分の複製が作れなくなると急速に死滅するそうで、アビガンはRNAの複製を阻害するから、コロナがRNAウイルスである限りアビガンには勝ちようがないという構図だそうです。そして注意しなければならないのは、まずアビガンは、ウィルスを殺すのではなく増殖を抑える薬なので、ワクチンのように感染そのものを防ぐことはできないこと。整理すると、感染してから発症するまでの潜伏期間1~14日(平均 5~6日)を経てから、実際に発症後の6日以内にアビガンを服用すれば、外来通院さえ可能な症状で治まる、ということになります。

    ウ-1-(2) 各社の生産体制

    ・3月31日
    富士フイルム(コード番号4901 以下同様)は、傘下の富山化学がアビガンの国内臨床第III相試験を開始したと発表。

    ・4月2日
    デンカ(4061)、新型コロナウイルス感染者への治療効果を確認する臨床試験が始まったインフルエンザ治療薬「アビガン」に、原料となるマロン酸ジエチルを供給することを決めたと発表。青海工場(新潟県糸魚川市)で、5月から生産を開始する予定。デンカは、政府から国内での一貫した供給体制を構築するため国産の原料を使用したいとの要請を受け、供給を決定した。

    ・4月15日
    富士フイルムは新型コロナウイルスの治療薬として期待されている抗インフルエンザ薬「アビガン」の生産体制を拡大し、増産を始めたと発表。生産能力を7月に現在の約2.5倍となる月産10万人分、9月には約7倍の30万人分に引き上げる。富士フイルムは、グループ会社の生産設備を増強するほか、原料メーカーや各生産工程の協力会社など国内外の企業と連携し、増産を推進。10月以降の早い時期に原薬の製造設備も増強する計画で、10万人分の生産能力を上乗せできるとみている。

    ウ-1-(3) 政府の後押し動き

    ・3月25日
    安倍首相は「治療薬やワクチンの開発に向け大学や民間企業でも様々な動きが出ている。政府が力強く後押しする」と話した。

    ・3月28日
    安倍首相は28日夜の記者会見で、新型インフルエンザ薬「アビガン」について「新型コロナウイルスの治療薬として正式に承認するにあたって必要となるプロセスを開始する」と発表。「ウイルスの増殖を防ぐ薬であり、症状の改善に効果が出ているとの報告もある」と強調した。アビガンには副作用も判明しているとも指摘した一方で「これまで数十例の投与がある」と説明した。「多くの国から関心が寄せられており、希望する国々と協力しながら臨床研究を拡大し、増産をスタートする」と明らかにした。

    ・4月21日
    福岡市と九州大病院、福岡大病院は21日、新型コロナウイルスの治療薬として期待される新型インフルエンザ治療薬「アビガン」に関し、市内では病院の倫理審査委員会の承認手続きを省き、医師の判断で投与できるよう求める要望書を加藤勝信厚生労働相宛てに提出。同市では感染者の増加が続いており、投与の手続きを迅速化して重症化阻止につなげたい考え。

    ウ-1-(4) 石田純一さんの事例:血管が詰まりやすくなり、サラサラになる薬の処方要。脳溢血(いっけつ)や脳梗塞(こうそく)に注意

    5月6日の報道より以下引用

    4月14日 肺炎で入院
    4月15日 PCR検査で陽性判明後、治療薬の候補となっている「アビガン」を投与され、4日ほどで平熱に戻ったと、文化放送のラジオ番組で報告

    そして入院して3週間経過後、事務所担当者は「平熱で食事もしっかり取っている」としながらも「アビガンの副作用で血管が詰まりやすくなるので、サラサラになる薬を処方してもらっている。脳溢血や脳梗塞になりかねないので慎重に治療中」と説明。

    ウ-1-(5) アビガンの結論

     6月18日、英医学誌『ネイチャー・メディシン』に中国・重慶医科大学などの研究チームによる論文が掲載されましたが、その内容とは大まかに言うと、感染後しばらくして作られる「IgG抗体」が80%以上の人で検出されたものの、退院から2か月後には、抗体が検出された人のうち、症状があった人の96.8%、無症状の人の93.3%で抗体が減少したことが判明したそうです。減少割合は、半数の人で70%を超えたといいいます。
    予防医療学が専門である新潟大学名誉教授の岡田正彦さんによれば、
    「抗体には侵入物を包み込む働きをするもの(中和抗体)とそれ以外とがあります。どちらも重要ですが、今回の論文では、ウイルスを包み込む中和抗体の量が、症状があった人の62.2%で、無症状者の81.1%で減ったとされます。たとえば、麻疹の抗体は生涯にわたってあまり減少せず、免疫が持続します。だから麻疹は一度感染して抗体ができると、再感染しにくい。しかし、新型コロナはそういうわけではないということでしょう」
    また、国際医療福祉大学病院内科学予防医学センター教授の一石英一郎さんによれば、
    「新型コロナの抗体が減少する理由はよくわかっていません。ただ、同じRNAウイルスであるインフルエンザの場合も同様に減少します。また、感染者の年齢によって、抗体の下がり具合は異なるようです。今回の研究結果の通りに抗体が減少するなら、再感染のリスクが高いことになります。特に若年者の抗体が消えやすいとされるので、若者の再感染に対し警戒が必要です。無症状の若者がウイルスを蔓延させる危険性があります」
    ということです。
    すなわちこの新型コロナは、抗体が持続しにくくて再感染または再発症のリスクが高いということです。しかしながら、再発のたびにアビガンといった体に大きな負担を与える抗ウイルス薬を繰り返し使うのは好ましくないのは自明でしょう。アビガン投与は人生においてワンチャンスと言っても過言ではないと考えます。来年春までにはワクチンが日本にも行き渡ると信じて、それまでなんとか持ちこたえるよう各自で心がけるしかないようです。

    さて、このアビガンの原稿執筆をもって、後続のウ-2オルベスコ以下の執筆は後回しにさせて頂き、執筆の順番をちょっと変えたいと思います。
    この3か月弱の間に進展を見せてきた、アメリカ主導による「中国共産党包囲網」(笑)
    これはまさに、古代中国春秋戦国時代に例えれば、楚趙魏燕韓斉の6か国合従軍による秦の討滅戦そのものです(笑)先日、話はいったん立ち消えとなりましたが、G7に3か国を加えて臨時G10を開催しようとしたトランプマンの動きは、まさに中国共産党討滅のための合従ブロック経済圏結成のための布石で間違いないでしょう。そしてキングダムの世界に例えれば、秦軍最高司令官:昌平君は6か国合従軍を切り崩すために工作を行い、見事に斉を離脱させることに成功しました。今回の中国共産党も同じで間違いなく、世界合従連合軍から、ロシア、ドイツ、そして日本と韓国にターゲットを絞り、斉と同様に離脱させようと工作活動に全力を挙げてくるはずです。ロシアが合従軍に参加する可能性はもともと低いのでロシアの非参加は仕方ないですし、仮にロシアが参加したら奇跡的な儲けものですが、問題はドイツ、日本そして韓国です。やっぱりこうなると、メルケルって厄介で空気読まないところがあると心配になるし、日本では中国共産党の工作に堕ちている主要マスメディアによる世論誘導工作により、朝日新聞涙の大悲願たる左翼共産連合政権(旧民主残党ゾンビ勢力の立憲がくだらなすぎてダメそうなら、せめて自民内左派政権を誕生させるべく、最近はやたら石破を持ち上げ出しているのが気持ち悪い。しかし石破さん、過去にいいと思えた時期もあったのですがねえ、どうしてあんな感じになってしまったのでしょうか? とにかく細かいことは抜きに次のリーダーには間違っても「合従軍からの離脱」をやらかしそうな奴だけは選んだらダメということです。反対に中国共産党としては、どうにかして日本に合従離脱をやらかしそうな政権(笑)を誕生させるのが至上命題ということであり、そのために主要メディアに潜入させている世論誘導工作員に全力で反安倍報道を強化させるべくハッパをかけまくっているようですね 笑)を待望させるようなミエミエの活動があからさまとなってきました。そして韓国は極左文政権なので、これまた文大統領のうちは素直に合従軍に参加するとは思えないどころか、斉のように真っ先に抜ける危険性がドイツや日本よりも高いのが厄介です。
    このネタの続きは次回以降、チャート分析も復活させ併せて、先に第Ⅳ章の執筆に力を振り向けていきたいと思います(笑)