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2018年9月21日 株情報


【解説】
前回(9月3日)の原稿で予想したことを箇条書きにすると、

>秋相場最大の勝負どころは、いずれ到来するであろうレンジからの上下どちらかへのブレイクについていけるかどうかにかかってきそう。
>TOPIXの2年チャートには、より分かりやすそうなシグナルが見てとれる。
>形成期間1年近くにもなる、大きな三角もち合いチャートが形成されていることが分かる。
>仮に、大きな出来高を伴い上下どちらかにブレイクしたら、一定期間はそのトレンドが持続すると予想できるので、これからの秋相場、その動きだけは見逃さないようにしたいところだ。
>(三角もち合いチャートブレイクの動きについては、渋谷高雄株式投資大百科第5章第2項や12項を参照)

というものでしたが、いよいよ、上方向へのブレイクアウトが発生しました。
前回原稿に掲示した日経平均チャートに、下落が発生しても、またすぐに上昇してくるといった注釈を付けましたが、今回も9月3日から9月10日くらいまで下落しましたが、その後またすぐに切り返して上昇して、ついに今回の上ブレイクに発展しました。
これも前回述べたように、一定期間はこの上昇トレンドが持続すると予想できるので、しばらくはこのトレンドに沿ったロング中心のポジションでシナリオを考えるべきでしょう。
さてそうなると、さっそく頭を悩ませるのは、問題はこのトレンドが一体どのくらいの期間、持続しそうなのか?ということです。
2週間程度で終わってしまうのか?
それとも、数か月も続くのか?
「適温相場」と称されるように、1年くらいも続くのか?
迷うところです、チャートからヒントを探せないものでしょうか?

そこで、今回掲示したTOPIX日足チャートをご覧ください。
いちばん右側の青色のマーカーで示した「もち合いチャートC」というのが、前回原稿のチャートで示した「形成期間1年近くにもなる大きな三角もち合いチャート」のことです。
それよりも過去の期間において、同じく青色のマーカーで示した、
「もち合いチャートA」
「もち合いチャートB」
というのが形成されていたことも分かります。
そしていずれもが、オレンジ色のマーカーで示した「ブレイクアウトA」および「ブレイクアウトB」につながっていったのです。
これらのブレイクアウトが続いた期間は、だいたい2か月前後です。
今日が9月21日ですから、2か月後というのは11月半ばくらいになりますね。
?!
11月といえば、アメリカに重大なイベントがあります。
そうです、アメリカの中間選挙(11/6)です。
読者の皆さま、
「米国 キャピタルゲイン 減税」で検索をしてみて下さい。
この中間選挙で共和党が勝てば、キャピタルゲイン減税政策が実施される可能性が極めて高いそうなのです。
このミソは、減税の実施が来年になる、ということらしく、つまり、アメリカの投資家たちに、年内の利益確定売りを思いとどまらせる効果がある、と言えるようなのです。
そのせいか、2月の大暴落による総悲観はすっかりどこへいったのやら、ニューヨークのダウ・ナスダックのチャートは、下値を切り上げながらぐんぐん上がり続けています。
米中貿易戦争ネタも、毎回毎回発生するたびに押し目買いのチャンスを与えるだけになっているので、マーケットのコンセンサスは、最終終身独裁者・習近平が苦しくて状況不利、つまりアメリカ有利、と捉えているのでしょう。
(なお余談ですが、最終終身独裁者・習近平が私が過去原稿でも述べた台湾武力侵攻の野望を実現する戦力を整える前に、三国志でいうところの「呂布」のような退場をしてもらえればベストかと思いますね。中国大陸人も台湾人も日本共産党員も、本音では一党独裁政権国家ではなく、民主国家でこそ未来永劫、生活をしていきたいはずですから。トランプの関税政策も、一党独裁政治体制が生み出した怪物独裁者に呂布のような退場をさせる期待や効果が持てるのなら、あながち悪くないような気もしますね 笑)

よって、
この中間選挙までの期間が2か月弱。
ブレイクアウトの平均継続期間も、だいたい2か月前後。
奇妙に一致します・・・

すなわち、今後のメインシナリオは、中間選挙のある11月上旬までの期間で「ブレイクアウトC」チャートが形成されることを念頭に作成することになります。

2018年9月3日 株情報

世間の親たちの憂鬱に「子どもたちの夏休み」が上位にランクインするそうですが(笑)
私も多忙で、気がついたら前回の原稿執筆(6月29日)から2か月近くも時間が経ち、気がついたらあっという間に夏は過ぎてしまい、この原稿を楽しみにされていた方々には申し訳なかったと思います。

さて気を取り直して、9月以降の秋相場を頑張っていきましょう!

結果的には、前回原稿で予想したシナリオAの展開でした。
上海の日足チャートが前回述べたように7月中に底値反転のチャートパターンを形成してきた後、そこから大きく下落せずに株価が横ばいだったので(底値反転チャートパターンについては、渋谷高雄株式投資大百科第5章第2項を参照)、結果としてシナリオAの展開になったと考えています。

問題は今後ですが、日経はその後の8月の株価の動きを経て、上値23000円前後、下値22000円前後のレンジ相場を形成しました。
(レンジ相場については、渋谷高雄株式投資大百科第3章第4項「サポート・レジスタンス」等を参照)
こうなるとどうやら、秋相場最大の勝負どころは、いずれ到来するであろうレンジからの上下どちらかへのブレイクについていけるかどうかにかかってきそうです。
掲示した日経平均日足2年チャートをご覧下さい。
今回も含めて過去4回、数か月にわたって機能する抵抗線が形成され、その後、地盤沈下や火山噴火のように株価の急変動が発生しています。

さて今回はどうなるでしょう?
今回は私も頭を悩ませています、予想が難しいのです。

ですがTOPIXのほうの2年チャートには、より分かりやすそうなシグナルが見てとれます。
掲示したTOPIX日足2年チャートをご覧下さい。
形成期間1年近くにもなる、大きな三角もち合いチャートが形成されていることが分かります。
仮に、大きな出来高を伴い上下どちらかにブレイクしたら、一定期間はそのトレンドが持続すると予想できるので、これからの秋相場、その動きだけは見逃さないようにしたいところです。
(三角もち合いチャートブレイクの動きについては、渋谷高雄株式投資大百科第5章第2項や12項を参照)

2018年6月29日 株情報


【解説】
前回6月1日執筆の原稿において、
>過去のE-E’パターンでは、下降トレンドの途中でいったん戻る場面があり、
>そこが戻り天井となっていたことがチャートから分かりますが、さて今回はどうなるでしょうか?
と述べましたが、もちろん全くそっくりのチャートになるはずはないにせよ、
現在までの日経平均の動きは、いったん戻りを試した後に再度下落に転じる展開は過去と似ており、Wトップのチャートパターン(渋谷高雄株式投資大百科第5章第10項参照)を形成しました。
問題はここから先、どうなるか?ですが・・・
以下、2つのシナリオが考えられます。

【シナリオA レンジ相場の動きで再度反発するケース】
この場合、日経平均は上値抵抗線23,000円前後、下値支持線22,000円前後を挟んだレンジ相場を形成していることになり、ここから反発して再度約1,000円ほど上昇するケースです。
(レンジ相場については、渋谷高雄株式投資大百科第3章第4項「サポート・レジスタンス」等を参照)

【シナリオB Wトップのセオリー通りにネックラインを割り下落継続するケース】
この場合、日経平均は上記大百科該当項で解説している通り、直近天井とネックラインとの距離を考えて、ここからさらに下落して21,000円付近まで到達するケースです。

さて、どちらになるのか?
迷うところではありますが、そこで視点を変えて外国株式市場にヒントを探しに行ってみましょう。

米朝首脳会談がとりあえず波乱なく終わり、早くも次の争点が米中貿易戦争(中国の知的財産侵害に対する制裁関税)にシフトした感があります。
その影響のせいか、上海チャートが軟調な展開になってきています。
掲示した上海総合指数の月足チャートをご覧ください。
この上海は過去に何度か世界同時株安を引き起こした震源地であるので、継続的に注視しておく必要はあります。
(これについては、新設した株式投資大百科に関するQ&Aコンテンツの一番最初の部分である「日銭を稼ぐよりトレンドに沿ったスイングトレード」内の
「2015年夏のチャイナショックでの渋谷の思考」の部分で参考になることが述べられています、ご参照下さいませ)
このチャートを見ると、6月に入ってからの下落加速により、50ヶ月移動平均線を久しぶりに下回ったことが分かります。
そしてこの50ヶ月という期間は、偶然にもちょうど今から50ヶ月ほど前の2014年夏ぐらいに前回の上海バブルがスタートした時期にあたるのです。
それが今回下抜けたことにより、前回の上海バブル以降に株を買った人の平均値が含み損化したことを意味するのです。
こうなると今後、戻りは売られてしまう展開が予想され、上海は事実上弱気相場入りしてしまったと言えるでしょう。
上海の日足チャートは5日移動平均線をなかなか越えられないでいますが、今後越えてきて「底値反転」のチャートパターンを形成してきたら、上記のシナリオAで攻めることができるようになると考えています。
(底値反転チャートパターンについては、渋谷高雄株式投資大百科第5章第2項を参照)

ところで、6月12日(火)日本時間午前10時より行われた米朝首脳会談は、どうにも肩すかしの感で終わりましたね。
しかしその後、ほぼ即座にトランプは矛先を中国に変えて、じっくりと約1年ほども準備に時間をかけた知的財産侵害報復関税を表明しました。
これを「貿易戦争」と表現すれば、この仕掛けにこそ、北朝鮮問題よりもさらに先を見据えたトランプ=アメリカの国家戦略的な本当の狙いを感じるのです。
その狙いとは、軍事独裁国家として覇道に突き進む中国共産党を最終的に打倒することです。
これらの内容は長文化しそうなので、今後は北朝鮮問題&中国の台湾侵攻問題ネタについては、本株情報コーナーで副次的に述べるのではなく新規コンテンツを創設して、そちらで述べていきたいと考えています。