新着・投資情報

2021年5月10日 株情報

(2021年5月9日執筆)


前回の原稿執筆から約1ヶ月半が経過しましたが、その後の株価の動きがどうなったか分析してみましょう。まず最初にナスダックのチャートをご覧下さい。前回の原稿時と比べて大きな進展がありました。前回の原稿において、『当面のナスダック最大の注目ポイントは、A‘とDのどちらをブレイクするか』と述べましたが、Dを上方ブレイクアウトしたことが分かります。これにより、依然としてピンク色のラインで描いた上限上昇トレンドラインAと下限上昇トレンドラインA’に挟まれた上昇トレンドチャネル(トレンドラインレンジとも言う)は機能していることが再確認でき、上昇トレンドは継続中であることが分かるのです。
(●上昇トレンドチャネルについては、渋谷高雄株式投資大百科第5章第6項等を参照)
しかし気になるのは、ダウが新高値を更新して上昇トレンドが強力であるのに対し、ナスダックは新たに形成された抵抗線C(緑色のライン)によって上昇が阻まれ、いわゆるWトップのチャートパターンを形成しそうになっていることです。
(●Wトップについては、同第5章第10項等を参照)
ダウが高値更新中である以上、出遅れ物色と称してナスダックもいずれ追随して上昇することがメインシナリオとなりますが、再びナスダックが下限上昇トレンドラインA’を割るとWトップのチャートパターン完成と言えるので注意が必要です。しかし反対に、ナスダックが緑色の新レジスタンスCを上方ブレイクアウトできれば、それはむしろWトップチャートパターンの形成失敗となり、非常に強い買いシグナルとなります(俗称:「バスカヴィル家の犬」というパターン)。その場合には上限上昇トレンドラインAに下からタッチするあたりまで上昇して、セルインメイ(5月は下げる)のアノマリーも無制限金融緩和の威力の前にたいした下げにはならず、そのままサマーラリーに突入することもあり得ます。そのファンダ的背景事情として、コロナワクチンが普及しているアメリカはすでに経済再開ムードであり、株の買い圧力は強いそうですが、かといって高値は買いたくないという心理も大きく、安値を拾うというハイエナ的虎視眈々ムードの待機マネーが多いという現地からの情報があります。
次にTOPIXのチャートをご覧下さい。4月に下限上昇トレンドラインA’を割ったことにより、アメリカに比べて周回遅れで下降トレンドラインレンジD-D’が形成されました。しかし株価は現在、下からDに接近する動きを見せており、アメリカの上昇トレンドを考えれば近くDを上方ブレイクアウトして、今度は下からA’に接近するまで上昇するのがメインシナリオとなります。
以上の両チャートのこれらの動きから、今年の日経平均の動きのイメージは2017年型であることが予想できます。2016年11月12月に急騰したのも似ているのです。
2017年では調整場面は2回あり、

  1. 一、3月下旬から4月下旬までの19600円から18200円の▲1400円(約7~8%下落)
  2. 二、8月上旬から9月上旬までの20200円から19200円の▲1000円(約5%下落)

その2回目の調整の後に、9月から11月上旬までの2ヶ月強の期間で一気に19200円から23400円まで▽4200円上げたのです(約22%上昇)。

では、30000円から38000円バブル高値奪還までの上げが、夏から秋にかけて本当に来るのでしょうか? 秋のFOMCで「テーパリング」開始を決定して第4四半期中に実行に移すというのが、現在において市場に台頭しつつあるスケジュール感なので、秋はむしろ大暴落への警戒も必要という見方もできるのが今年の難解なところです。やや先の話しになりますがこれについては、2017年同様に今年の夏以降に来るであろういったんの調整の様子を見てから再度予想してきたいと思います。

いずれにせよ、今年の当面の下値は堅牢そうなのです。その最大の需給的理由として、日銀黒田が3万以上の高値追いはしないけど急落場面では買い支えるよ、と暗黙の宣言をしたことがあるのです。昨年11月以降の日経急騰の原動力としては投資主体別売買動向から、やはり自己と外国人のそろった爆買いがありました。この両者がそろって買いに転じると、日銀がよほど大きな年金換金売りでもぶつけない限り、やはり上がるのです。では黒田はる彦は、どういう場面なら買うというのでしょうか? そのヒントは、3月19日に日銀が公表したETF買い付け方針の変更にあります。その大まかな内容ですが、

  1. 【1】「日本株ETFを年間6兆円買い入れする原則」を削除
  2. 【2】必要に応じて「年間上限12兆円まで日本株ETFを買い入れる」方針は残す
  3. 【3】日経平均連動型のETF買い付けはやめる。買う場合は、TOPIX連動型ETFにする

要は黒田の手口とは『日経平均が上がっている時は自己と外国人に任せて、うちは急落した時にだけ買い支えるわ』ということです。また、「日経平均だけを集中的に買い上げるのはやめて、東証一部全体を買う」とも表明しましたが、これはプライム市場などの東証再編を意識してのことでしょう。
つまり、高値を追うのは自己と外国人、安値を買い支えるのは日銀黒田という構図が当面は続くわけで、この需給関係では2017年型のチャートが示現するだろうというのが今年のメインシナリオになるのです。
あとはマザーズの弱さが気になりますが、前回のチャート上のA’で止まるかどうかです。マザーズ弱さのひとつの要因として、6月末までの東証再編に絡む需給関係があるでしょう。プライム残留を賭けて当落ギリギリラインの中小型株の買い支えが活発化することが予想されるので、6月末まではそちらにお金が集中して新興市場を買う余力が乏しいと予想できるからです。

2021年3月28日 株情報

(2021年3月28日執筆)

今年前半戦の最大のヤマ場到来と称した前回の原稿執筆から約1ヶ月が経過しましたが、その後の株価の動きがどうなったか分析してみましょう。今回では、前回に引用したマザーズ日足約2年チャートに加えて、TOPIX日足約半年チャートとナスダック日足約2年チャートにも目を向けてみます。まず最初にナスダックのチャートをご覧下さい。

前回の原稿において以下のように述べましたが、
>ナスダックで12000ポイント程度までの下落がありえる
>しかしその付近にはサポートラインがあるので、ナスダック株価がそこまで落ちても、彼岸底的な反発の動きを見せてくるようであれば、そこは絶好の買いポイントになる

結局その後、ナスダックはほぼその通りの動きを見せて12400ポイント付近まで下落した後に反発して今に至っています。そのため、ナスダックのチャートにも前回のマザーズと同じようなピンク色のラインで描いた上限上昇トレンドラインAと下限上昇トレンドラインA’に挟まれた上昇トレンドチャネル(トレンドラインレンジとも言う)が形成されたのです。
(●上昇トレンドチャネルについては、渋谷高雄株式投資大百科第5章第6項等を参照)
しかし同時に青色のラインで描いた上限下降トレンドラインDと下限下降トレンドラインD’に挟まれた下降トレンドチャネル(トレンドラインレンジとも言う)も形成されているのが分かります。
(●下降トレンドチャネルについては、渋谷高雄株式投資大百科第5章第13項等を参照)
つまりナスダックは現在、下限上昇トレンドラインA’と上限下降トレンドラインDに挟まれた三角持ちあいのチャートパターンを形成しているわけです。
(●三角持ちあいチャートパターンについては、渋谷高雄株式投資大百科358ページや361ページのチャート事例7-2-5-4、400ページ等を参照)
よって当面のナスダック最大の注目ポイントは、A‘とDのどちらをブレイクするかです。Dを上方ブレイクアウトできれば下からAに接近する付近までの上昇が期待できます。反対にA’を下方ブレイクダウンしてしまうと今度はD‘に上から接近する付近までの下降がシナリオに浮上してくるからです。
次にTOPIX日足約半年チャートをご覧下さい。

こちらはとても分かりやすい形をしています。A‘さえ割らなければ、間もなく新年度入りすることで新規資金が流入しやすい環境を考えると、下からAに接近する付近までの上昇がメインシナリオとなるでしょう。


最後にマザーズですが、前回版に比べて今回は、C-C‘とD-D’という2つの下降トレンドラインレンジが加筆されています。このマザーズについても前回の原稿において以下のように述べましたが、

>今後の最大の注目ポイントは、A’ラインで下げ止まって反発してくれば今回当原稿の最初に述べたバブル最高値奪還に向けた株価上昇の動きにつながる可能性が出てくる
>その後さらにAラインを上方ブレイクアウトできれば、それはWトップチャートパターンの形成失敗になり株価の上昇の勢いは強まる
>反対にナスダック株価が下げ止まらず、マザーズ株価がA’ラインを勢いよく下方ブレイクダウンしてしまうと今度はトレンドラインレンジ割れを起こすことになってしまうので、バブル崩壊以降の最高値の年内奪還も遠のくことになる

結局はマザーズもA‘で支えられましたが、印象としては何とかギリギリ持ちこたえたという感じで、同時にC-C‘とD-D’という2つの下降トレンドラインレンジの存在を私たちに認識させたのです。特に新年度に入ってからDを上方ブレイクアウトできなければ、それは次こそA‘割れを引き起こすことにつながってしまうので引き続きマザーズには正念場が続くでしょう。新興市場は「成長志向」の名分のもとに配当や優待を実施する銘柄が少ないため、権利付き最終売買日までは不利で、権利落ち日以降に見直し機運が強まり4月は強いと言うアノマリーもあるので、今年もその通りであればDは上方ブレイクアウトできるでしょうが、いずれにせよマザーズにおいてもナスダックと同じ下限上昇トレンドラインA’と上限下降トレンドラインDに挟まれた三角持ちあいのチャートパターンが形成されているので、それをどちらにブレイクできるかが今年前半戦を占う大きなカギであることに違いはありません。

2021年2月28日 株情報 金利急騰のウラに中国共産党の暗躍?

(2021年2月27日執筆)

どうやら、今年前半戦の最大のヤマ場局面が到来しつつあるようです。
つい先日の日経平均30年ぶり3万円奪還!の吉報をかき消すような『歴代ワースト10位の下落幅』というニュースが衝撃となって伝わり、「ついに、コロナ緩和相場の終わりの始まりがきたか?」という不安がどうしても頭をよぎります。高値圏の超大陰線示現は相場転換のシグナルの可能性があるからです。しかしながら、2013年のアベノミクス無限金融緩和政策のスタート以降、こうした幾度とない暴落をこなしながら、人工的な相場操縦アルゴリズムプログラムにより株価はゾンビのごとく不死鳥(フェニックス)のようによみがえってきました。今回の局面で日経平均は昨年10月末日の23000円どころから2月16日の高値30714円まで、わずか3か月半の期間で実に8000円近くも上げたのです。こうなると今回の急落がいつもの調整であったとすれば、相場格言のいわゆる「彼岸底」の後に、また再び3~4か月程度の期間で同じように8000円近く上がれば、夏前には本当にバブル最高値奪還が現実味を帯びてくるのです。1989年につけたバブル最高値38957円を奪還する「コロナ緩和バブル」が今年に本当に到来するのか?それとも無限金融緩和が実は限界に達しつつあり、コントロール不能に陥りつつある歴史的超ド天井場面が今なのか?このどちらなのかを読み当てられるかどうかが、今年の成績を大きく左右することになりそうなのです。
それにしても、コロナで世界経済がボロボロなのに無限金融緩和によって株価だけは上げ続けることができる芸当には本当に驚きです。30年前のバブルは土地投機バブルであったとはいえ、実態経済の絶好調も伴っていました。当時の私は学生で飲食店でアルバイトをしていたのですが、景気の好調と株価の値上がりで人々の財布にはお金がたんまりと入っており、飲食店は連日満席の超大忙しで店長からもっとシフト入れてくれとハッパをかけられていた日々がなつかしいです。当時のそこには、確かに今とは正反対の光景が広がっていました。世界の為政者たちは本当に無限金融緩和によって、神に代わってついに相場を永遠にコントロールできるようになったのでしょうか?日経平均年足出来高を見ると2013年をピークとして出来高が年々減少しながらも、しかし反対に株価は上がってきたので、やはりアベノミクス以降の株価の上げは健全ではなく金融緩和による人工的なコントロールの賜物なのでしょう。ですが、上げは上げです。上がるなら、それについていくしかない。そこで今回は多くの指標チャートの中で、比較的分かりやすい形をしている東証マザーズの日足チャートを元に考察してみましょう。
基本的には、金融緩和相場というのは年に何度かある急落をこなしながら、結局はダラダラと鎌首をもたげて上がってくるものです。2013年以降の過去の日経平均のチャートを見返せば全てがそうでした。そして今回の急落の材料とされているのが金利の急騰なのですが、やっかいなことに急騰の原因がよく分からないのです。いや、機関投資家には分かっているのかもしれませんが、そう簡単に大衆に教えてくれないのかもしれません。よって弱小の個人投資家の立場で推測するしかないのですが、アメリカを始めとした急激な金利上昇は、見方を変えれば国債価格の急落になりますので、国債を多くホールドしている立場の者からすれば資産価格の大幅減少につながるので苦しいところです。
(●国債については、渋谷高雄株式投資大百科第6章第3項の6や、同第4項の3-1等を参照)
大手の機関投資家であれば、国債価格が目減りした分だけ債券をナンピン買いして、代わりに他の金融資産である株や商品などのポジションを減らすことになりますので、現在において株が売られているのはこの相関関係によるものだと考えられます。そして今後、さらなる高値への伸びしろが期待できない債券から株に乗り換える動きが新たに出てくるなら、それは再び株式市場に資金が流入してくることにつながるので、上記で述べたようにナスダックが12000ポイント付近もしくはそれよりも手前で反転してくる動きにつながってくるでしょう。しかし気になるのは、アメリカ国債を売っている者が『誰』なのかです。実はこれが、中国共産党当局である可能性があるのです。中国共産党は以前のトランプ前大統領時代に、中国共産党を敵視する政策への報復としてアメリカ国債の売り崩しに走った前科があることを思い出しましょう。なるほどこれが真の原因なのであれば、どうにもメディアから報道でなかなか伝わってこないわけです。今週のバイデン大統領の動きを振り返ると、24日にハイテク製品などの戦略上重要な製品のサプライチェーンにおける中国依存度を減らす大統領令に署名したのに続き、25日にはバイデン政権の報道官がウイグルの人権問題に改善が見られなかった場合、来年の北京冬期オリンピックをボイコットするかどうかを現時点では決めていないと発言したりなどと、習近平からすれば「バイデンめ、操り人形の傀儡(くぐつ)の分際で、トランプ&ポンペオのゴールデンコンビが最後の置き土産として残していった対中敵視政策をなかなか路線変更しない、イライラする!」といったように思っていることでしょう。それが募って嫌がらせをおっぱじめたと考えれば確かにつながるのです。もっともバイデンとしても自分が世界の半分から内心どう思われているのかはよく分かっていると思うので(例のイカサマ選挙をめぐるテキサス連合の件など。世界中のトランプ応援団員の皆さまと過ごしたあの熱き熱闘の日々が早くも懐かしいです(笑)テキサスあたりが盛り上がりの最高潮だったように思います、あとはクルーズ十二鬼月の挙兵の時とかも熱かったですね)、政権奪取に成功できたからといって、即座にトランプ&ポンペイオ:ゴールデンコンビの置き土産の対中強硬政策の変更はしたくともできない立場ではあるのです。この置き土産は、早めに解除しようとすると「やっぱりおまえは中国共産党の操り人形じゃねえか!」と人々の不信が爆発するように仕組まれている時限爆弾のようなものだからです(笑) 習親分もそのあたりのバイデンの立場はよく分かっているはずなのですが、低迷する国内景気が人民の不満につながることを共産カルト体制国家として容認できない以上、アメリカの対中政策を以前のオバマ時代のように大甘状態に一刻も早く戻させたい切羽詰まった事情もあるのでしょう。そのために、いわば関ヶ原で徳川家康がなかなか裏切らない小早川秀秋に業を煮やして鉄砲を撃ちかけて威嚇したように、アメリカ国債の売り崩しでバイデン政権への威嚇を開始したと考えればスッとくるのです。以前の原稿のどこかで筆者が述べたように、習親分は株によって人民が副収入を得ることを堕落行為とみなして好ましくないと考えているはずなので、彼には株価下落を促進する政策の発動に遠慮がありません。つまり反対に考えれば、バイデンが中国に対して融和的な姿勢を何らかの形で出し直してくれば、中国共産党によるアメリカ国債売り崩しも止まり、つまり金利上昇も止まって株価が再び上がりだすという流れが予想できるのです。私が注目している在アメリカの有力なファンドマネージャーで分析や予想がよく当たる方々の多くが、ナスダックで12000ポイント程度までの下落がありえるとコメントしています。たしかにその付近にはサポートラインがあるので、ナスダック株価がそこまで落ちても、彼岸底的な反発の動きを見せてくるようであれば、そこは絶好の買いポイントになるでしょう。読者の皆さまは以上の事象を念頭に置きながら、掲示した東証マザーズの日足約1年半チャートをご覧になりながら、以下を読み進めて下さい。
現在マザーズの日足チャートはピンク色のラインで描いた上限トレンドラインAと下限トレンドラインA’に挟まれた上昇トレンドチャネル(トレンドラインレンジとも言う)を形成しています。
(●上昇トレンドチャネルについては、渋谷高雄株式投資大百科第5章第6項等を参照)
このA-A’ラインが形成される前は、赤色のラインで描いたコロナ暴落からの反発ポイントを起点としたトレンドラインBが機能していましたが、アメリカ大統領選挙の直前であった昨年10月後半にトレンドライン割れを起こしてしまったのです。
(●トレンドライン割れについては、渋谷高雄株式投資大百科第1章チャート1-3-2等を参照)
しかし、このトレンドライン割れでは半値戻しのような急落までには至らずに底堅く推移したおかげで、このA-A’ラインの形成に至ったのです。この底堅さの要因は、昨年10月から今年1月までのナスダック株価が上がり続けていたからでしょう。そして今後の最大の注目ポイントは、株価は現在、A’ラインに上から接近しつつあるわけですが、上記ナスダック株価の推移もにらみつつ、マザーズ株価がA’ラインで下げ止まって反発してくれば今回当原稿の最初に述べたバブル最高値奪還に向けた株価上昇の動きにつながる可能性が出てくることです。その後さらにAラインを上方ブレイクアウトできれば、それはWトップチャートパターンの形成失敗になり株価の上昇の勢いは強まることでしょう。反対にナスダック株価が下げ止まらず、マザーズ株価がA’ラインを勢いよく下方ブレイクダウンしてしまうと今度はトレンドラインレンジ割れを起こすことになってしまうので、調整は長引いて、バブル崩壊以降の最高値の年内奪還も遠のくことになり、最悪の場合には無限金融緩和をもってしても相場はもはやコントロール不能という相場歴史上の前代未聞の事態につながっていく恐れすらも出てくると言えるのです。
(●トレンドラインレンジ割れについては、渋谷高雄株式投資大百科第3章チャート3-3-6等を参照)
果たしてどちらなのか? 繰り返しますが、今こそが今年前半戦の最大の勝負どころです。
もともと、バイデンの思想と政策は株価の下げを誘発すると言われていました。それにワクチンの普及によりコロナの収束が現実のものとなった時、経済回復の期待感が台頭すると同時に、特例措置とも言える無限金融緩和の縮小も当然になされるはずと誰もが思うわけであり、そうなるとトータルして株価がどちらに転ぶのかは読みにくいのです。
そこで参考となる材料を探して個別銘柄の動向も探ってみました。2月上旬に集中した決算ラッシュの結果、好決算を好感して上がった銘柄群の各チャート形のうち、半分くらいはイッテコイ下落になってしまった印象を受けます。しかしもう半分は高値圏でも踏ん張っているチャート形の印象なので、やはり大局的な上昇トレンドはまだ崩れたわけではなさそうなのです。反対に下方修正決算や材料出尽くし感から急落した銘柄群の大部分は、その後もダラダラと下がってしまった印象なのです。相場が反転する場合というのは、こうした下落銘柄群に割安感と称して買いが入り始めることがきっかけとなることが多いので、急落後ダラダラ下げ銘柄群に見直し買いの動きが今後入るか入らないかを日々チェックしていれば、案外にも皆さまが学んだことが違う視点からの『木の動きから森の動きが見えてくる』かもしれません。
(●「森を見て木を見る」については、渋谷高雄株式投資大百科第3章第2項や第8章第3項を参照)
あと他に参考になりそうなアノマリー的な動きとして、日経平均の日足チャートを見て頂きたいのですが、どうにも毎月の最終日(もしくはその1日か2日ずれた日に)に株価が大きな陰線を引いていることが分かります。何か需給的な要因が背景にあると思われますが、結局はコロナ大暴落以降のこれまでの期間、その最終日陰線で株価は下げ止まって反発してきたので、今回も同じ動きになるかならないかも、ひとつの判断材料になるでしょう。