2020/11

2020年11月1日 株情報

結論を先に申しますと、いよいよ差し迫ったアメリカ大統領選挙、中国共産党の世論誘導工作活動に毒されたアメリカ左翼系メディア(CNN、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト等)や、似たような状態にある日本左翼系メディア(ド腐れ朝日系を筆頭に各種)のバイデン礼賛トランプ酷評偏向報道にばかり接していると、ボケ老人バイデンが圧倒的優位で当選すると思い込まされがちであったと思います。しかしながら、できるだけ多くのアメリカ現地報道を公平中立的に収集する作業を繰り返してきた結果、中国共産党の手の内に堕ちている日米左翼マスゴミの懸命のプロパガンダ活動むなしく、トランプが勝つ確率が極めて高く、それをメインシナリオに据えざるを得ないという結論に至りました。

その理由は後日あらためてⅣ-2-③【オ-4 日本における親中左翼政権誕生のための工作活動強化】で詳述しようと思いますが、象徴的な事例を今すぐひとつ挙げるとすれば、ちょっと前にマスゴミが石破人気を演出しようとしたものの、民衆は笛吹けど踊らずで、石破人気はマスゴミの演出による幻影に過ぎなかったことが露呈されたことでしょう。理由は簡単で、スターリン級の残虐終身独裁者:習近平の国賓招待を肯定するがごとく発言した石破が、日本国民から中国共産党のスパイ同然と扱われたからです。中国共産党に媚を売る政治家という烙印を押された石破の政治家人生は、小沢や立憲・共産同様に終わりなのDeath。こうした日本左翼マスゴミの世論誘導工作によって、かつて、自民党から民主党への政権交代に成功したような現象は、もう二度と起こらないということです。昨年末時点で、ネットの広告費はすでにテレビの広告費の倍にまで膨れ上がっており、今年はますます拡大していることでしょう。旧態依然たる左翼マスゴミメディアの経営が壊滅的な打撃を受ける未来は、喜ばしいことに近そうですね(笑)

さて、この石破現象と全く同じことが、ロリコンボケ老人バイデンにもそのまま当てはめることができると言えるのです。バイデン最大の問題は、中国共産党の工作活動の魔の手に堕ちていることが各種証拠から極めて濃厚なことです。憎々しいことに、日本では全く報道されません。筆者は上記のアメリカ現地情報収集に加えて、大統領候補討論会2回と、副大統領候補討論会は、すべてノーカットで視聴しました。そしてトランプとバイデンの演説も実際にこの目で見るように心がけました。自分自身の目で見ないと、左翼メディアのフィルターを通した後の報道からしか感触を得られないからです。

そして焦ったのです。
これはトランプマンが勝ちそうである、と。
そして、その勝利による株高現象を、年末に向けたトレードシナリオに組み込んでおかないとマズいかもしれない、というものです。

少し前の原稿になりますが、9月6日分において、TOPIXの週足約8年チャートを解説しました。そこで羅列した4つのテクニカル指標にうち、青色で示した中期的下降トレンドラインCで跳ね返されて、オレンジ色で示した短期的上昇トレンドラインDを割ってしまっているのが現在の状況です。つまり、シナリオBの動きになりつつあるわけです。そしてヨーロッパでの感染拡大は、まだ10月の時点で深刻化してしまい、英仏独の3大国で再度のロックダウンの動きとなってきています。

しかしながら今回に関しては、トランプ再選という要素もあり、これで直ちに2月や3月のような大暴落に発展するかどうか、現時点で断定するのは早急すぎるように思えるのです。

9月6日分の株情報原稿において羅列した各材料のうち、今この瞬間に関係しそうなものは、まずプラス材料としては、
【ア】世界各国の金融当局による無制限金融緩和による株価買い支え続行

そしてマイナス材料としては、
【イ】秋のアメリカ大統領選挙がどちらに転ぶか?
【ウ】スペイン風邪同様、秋と冬の感染の再深刻化

それぞれが考えられます。
トランプマンが勝てば、【イ】のマイナス要素が除外されます。
あとは【ウ】ですが、たしかに10月末時点で欧州がこの惨状では、11月以降にどうなってしまうのか不安です。しかしながら、2月や3月と違うのは、以下の要素群が考えられることです。

① 2月や3月の大暴落の教訓として、売られても【ア】のせいで株価は結局、戻ってきてしまう。だったら売らないでおこうという心理が今回は働きやすい。

② ロックダウンは大きな悪材料だが、反対に考えれば、今が最悪期で今後の感染拡大は抑えられるだろう。

③ 3月は、コロナの威力が弱まる夏の季節への期待が持てたが、今回は冬に向けてコロナの威力が増大する懸念はあるものの、いよいよ、ワクチン完成の見込みも近い。早ければ米英のワクチン開発企業群で、後期治験の初期段階のデータを11月にも公表できる見通しであるとか、12月中には安全で有効なワクチンが利用できるかどうか判明するという希望も見えている。

④ 日本では前回大暴落時の2月3月では、コロナに感染したら死を連想させる即時強制隔離入院となっていたが、10月下旬以降は法改正され、コロナに感染しても65歳以下は治るまで家で寝てろ方式に変更された。これにより、コロナに対する恐怖心理は大きく改善されている。また、夏の集団免疫作戦により、免疫抗体獲得集団が多く発生していると思われ、感染予防とウイルス曝露量に気をつけた生活を心がけてさえいれば、ワクチン来援までのあと2~3か月の短期間であれば、持ちこたえられる期待もある。

以上の材料要素群により、短期的上昇トレンドラインDを割ってしまったとはいえ、今週いっぱいは売り急がずに様子見姿勢でいたほうが無難であり、下手すると今は絶好の買いチャンスであるかもしれません。それを見極めるのが今週ということになるでしょう。