損益を証明するための本物の公的書類など
- 46歳(2016年)
- 課税証明書
- 45歳(2015年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)
- 44歳(2014年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)
- 43歳(2013年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)・先物繰越損失表
- 42歳(2012年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)・先物FX計算明細書
- 41歳(2011年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)
- 40歳(2010年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)
- 39歳(2009年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)
- 38歳(2008年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)・単行本第4冊目12頁参照
- 37歳(2007年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)
- 36歳(2006年)
- 課税証明書(修正申告期限経過後)
- 34歳(2004年)
- 単行本第1冊目巻末参照
- 33歳(2003年)
- コラム「株式投資で勝ち逃げを決める渋谷の不動産投資法)参照
株式総利益の10億達成を機に、2016年(平成28年)分をもって投資成績証明に終止符を打ちます。
本人も大百科紹介文の中で「(中略)己が投資成績の証明を「公的書類」によって為そうと試みたのです。
それは簡単なようですが、実際にやってみると大変な精神的困難、負担がかかるものでした。」と述べており、年齢50歳を目前に今後、精神的負担の少ないトレードに残りの人生を打ち込みたいという希望のためです。
株式トレーディングの実績
- (単位:円)
- 2016年(平成28年)
- 86,003,397
- 2015年(平成27年)
- 144,963,105
- 2014年(平成26年)
- 35,327,399
- 2013年(平成25年)
- 80,993,458
- 2012年(平成24年)
- 43,939,271
- 2011年(平成23年)
- 38,708,578
- 2010年(平成22年)
- 13,947,525
- 2009年(平成21年)
- 178,585,272
- 2008年(平成20年)
- 174,698,373
- 2007年(平成19年)
- 126,233,174
- 2006年(平成18年)
- 51,968,598
- 2005年(平成17年)
- 17,153,544
- 2004年(平成16年)
- 14,833,383
- 2003年(平成15年)
- 100,000
先物・FXの投資結果
【先物・FXの投資結果の補足説明】
2008年(平成20年)分のFX取引のマイナス5,796,500円については、根拠の書類が残っておりませんが、単行本4冊目の12頁に詳細が記載されています。
2009年(平成21年)分から2011年(平成23年)分のFX取引の結果については、課税証明書上の「雑所得」として申告がなされています。
2012年(平成24年)分からは、FXも雑所得ではなく、店頭デリバティブとして分離課税扱いとなりました。
2011年(平成23年)分の確定申告書は手書きで作成して、所得欄の先物項目に手書きでマイナス2,227,685円と記載しました。役所では、所得欄の数字を自動的に課税証明書に入力するので、そのため本年度においてはマイナス表記が証明書上に残っています。
しかし、翌2012年と2013年においては、手書きではなく自動入力で確定申告書を作成しました。自動入力の場合、先物取引がマイナスで損失を翌年度以降に繰り越す入力をすると、所得欄の先物項目は自動的にゼロ表記になります。このため、両年度における課税証明書上の先物取引所得が0円と表記されたものです。
このように、先物取引がマイナスであった場合、課税証明書上からはマイナスを計上したという事実だけが読み取れ、マイナスの金額までは表記されないので、計算明細書や繰越損失表を添付したものです。